はてなキーワード: 国連とは
② イギリスでは既にZ 世代でもトランスジェンダーの法的な性別変更には慎重な意見の方が多い
③ 当り前だけど、トランス女性は身体男性だというのは事実であって侮辱ではない。
https://www.nytimes.com/2023/02/16/opinion/jk-rowling-transphobia.html
国連特別報告者は、性別と性的指向について意見を述べる女性に対する脅威と脅迫が深く懸念されるとの声明を発表
性自認と性に基づく権利の範囲に関して懸念を表明する人々に対する制限は思想の自由と信念と表現の自由の基本に違反
https://www.bbc.com/japanese/65060990
https://www.bbc.com/japanese/61862354
https://bunshun.jp/bungeishunju/articles/h7681
https://x.com/KTVU/status/1897759110285737986
California Gov. Gavin Newsom, a potential 2028 Democratic presidential candidate, used the inaugural episode of his new podcast to break from progressives by speaking out against allowing transgender women and girls to compete in female sports.
民主党大統領候補として知られるカリフォルニア州のニューサム知事は、トランス女性が女子スポーツに参加することは「極めて不公平」と発言。
『出生時に割り当てられた性別』という用語は問題があり、非科学的である理由
ボストン・グローブ紙 "The Boston Globe" （米）2024年4月8日掲載
受験世界史の難問とかを扱っているブログで、今年の慶應義塾大学法学部の入試問題が分析されていた。個人的に面白い趣向だと思ったので、ブログ主さんの褌を借りて、自分なりの解答法を書いてみたい。
＜種別＞難問
＜問題＞２ 1990年代に安全保障理事会によって設立された国際刑事法廷においては，様々な国や武装勢力の指導者が戦争犯罪などにより訴追されており，2006年に死去した (43)(44) もその一人である。
16．カラジッチ 18．金正日 29．ティトー 43．ピノチェト
49．ポル＝ポト 52．ミロシェヴィッチ
この問題には2つの解答ルートがある。第1に「安全保障理事会によって設立された国際刑事法廷においては、様々な国や武装勢力の指導者が戦争犯罪などにより訴追」、第2に「2006年に死去」である。
第1のルート、「安全保障理事会によって設立された国際刑事法廷においては、様々な国や武装勢力の指導者が戦争犯罪などにより訴追」から辿ってみよう（なお、全員の死亡の年代を正確には知らないことは前提とする）。
まず、彼らの行いに対する裁判が行われたことがないので金正日とティトーを除外する。厳密にはどっかで無意味な欠席裁判がなされているかもしれないが、少なくとも当事者には何ら影響を及ぼしていないので無視してよい。
この問題の鬼畜たる所以は、残り4人の行いは訴追されたことがあるという点である。
この4人の中では、最初にピノチェトを除外することができる。彼は独裁政権下でのスペイン国籍者への弾圧を理由にスペイン当局から逮捕状が出されており、1998年にイギリスで拘束された。「チリの独裁者がスペインの逮捕状に基づきイギリスで逮捕される」というおもしろ事案であるため、国際刑事司法に興味がある学生なら聞き覚えはあるだろう。しかし老齢のため裁判に出廷できないと判断され2000年に釈放される。そして帰国後に母国チリで告発され、同年のうちに訴追されるが、ここでも老齢ゆえに裁判は開かれなかった。つまり確かに彼は「訴追された」に該当するのだが、ここまでの記述からわかるように彼は徹頭徹尾各国の国内法に基づいて拘束・訴追されたので、「国際法廷」には当てはまらないのだ。ピノチェトがスペインで拘束されたという話を知っている受験生ならば容易に消去できるはずである。
次にポル・ポトを除外できる。なるほどポル・ポト派の裁判は国連の支援を受けてカンボジアで開かれ、ジェノサイド罪に問われて終身刑を科せられた者もいる。しかし、問題文で「安全保障理事会によって設立された国際刑事法廷」とあることに注目したい。クメール・ルージュの圧政から解放されたカンボジアは、国連に法廷開設のための支援を要請した。これを受け、国連総会の承認の下、外国人判事も加えた国内法廷として2006年にカンボジア特別法廷が開廷される。そう、ポル・ポト派に対する裁判は「国連総会が支援した国内法廷」であって「国連安保理が設立した国際法廷」ではないので、問題文の要求を満たさないのである。カンボジア特別法廷に興味を持つ受験生であればこの選択肢は容易に消去できるはずだ。また、そもそも論としてポル・ポト本人は既に死んでいたので訴追の対象にならなかったのを知っていれば、消去はより容易であろう。
そして2人が残る。国連安保理決議に基づいて設立された旧ユーゴスラヴィア国際戦犯法廷（ICTY）に訴追された2人のセルビア人、カラジッチとミロシェヴィッチである。しかしこの2人を「安全保障理事会によって設立された国際刑事法廷においては、様々な国や武装勢力の指導者が戦争犯罪などにより訴追」から絞り込むことはできないので、ここで詰みとなる。
続いて第2のルート、「2006年に死去」から辿ってみよう（なお、法廷の詳細を知らないことは前提とする）。
真っ先に除外できるのはティトーである。彼の死後にユーゴスラヴィア解体が起きるということは、彼は1991年以前に死んでいることがわかるのでこれが一番楽だ（実際に1980年没）。ユーゴスラヴィア解体の要因のひとつとして、圧倒的カリスマを誇ったティトーが死んだということがしばしば挙げられるので、ユーゴスラヴィアについて一通り学習した受験生なら余裕で消せるだろう。
次に、意外かもしれないがカラジッチを消去できる。彼は（詳細はよく知らないとしても）法廷で裁かれて終身刑の判決が出ているが、それは2019年のことなのだ。したがって大学入試の6年前から国際ニュースをチェックしている意欲的な受験生であれば2006年没ではないことが容易にわかる。中学1年の時点から世界情勢を学んでおくようにという慶應義塾大学法学部の熱いメッセージであり、受験生諸君は真摯に受け止めてほしい。
さて、次は金正日を消すことができる。ニュースを見ていれば、金正恩が権力を握って10年以上（えっ、もうそんなに！？）経っているけれども、流石に20年は経っていないと推測できるが……いや、金正日って2011年に死んでるわけで、2006年に死んだわけではないという確信を得るのはけっこう難しい。これが仮に2019年と2024年なら「あいつが死んだのは去年だろ」とか言えるけど、14年前に死んだのであって19年前ではないと確信するのは我々大人でも難しいのに受験生には酷ではないか。しかしこれは21世紀に入ってからの出来事であるので、最近の出来事は1年単位で時系列を頭に入れておくのが当然だという慶應義塾大学法学部の緻密な思考力を見せつけているのだと思うことにしよう。
最大の難問はポル・ポトだろう。彼は1998年に没しているが、1925年生まれなので2006年に死んでいてもまったく不思議ではない。しかも悪いことに、彼の政敵や仲間たちは実際に長生きしているのだ。ノロドム・シハヌーク国王は彼よりも年長だが2012年に没しているし、ポル・ポトに次ぐナンバー2だったヌオン・チアは2019年に没している。そして民主カンプチアで首相を努めたキュー・サムファンに至っては現時点で存命である。これでは彼が2006年に死んだのではないことを確かめるのは難しい。しかし、上述したようにカンボジア特別法廷の開設は2006年であることと、ポル・ポトは既に亡くなっていたので訴追されなかったことを知っていれば、彼の死は2005年以前である蓋然性が高くなるので、かろうじて除外することができる。
そして、ここでもまた2人が残る。2006年に死去したチリの独裁者ピノチェトとセルビアの独裁者ミロシェヴィッチである。しかしこの2人は「2006年に死去」という文面からはまったく区別できないので、ここで詰みとなる。
2つのルートのいずれから登攀しようとしても答えを絞りきれなかったので、激烈な難しさである。しかし双方を探索すれば、いずれのルートでも候補に上がっているのはミロシェヴィッチしかいないので、彼が答えだということがわかる。
出題者の張り巡らせた緻密な伏線には感嘆せざるを得ない。本問は没年から探索しようとしても国際法廷の知識がないと解けないし、国際法廷から解こうとすると没年がわからないと解けないということで、精巧に罠が仕掛けられている。国際法廷と没年、両方のマリアージュで初めて解ける良く練られた良問と評価してよいだろう（なお高校世界史の範囲は考えないものとする）。
国際刑事司法についての興味関心があれば、ポル・ポトが裁判前に死んだことやピノチェトがスペインから訴追されたこと、ミロシェヴィッチが獄死したこと、カラジッチが長年にわたる逃亡生活のすえに拘束されて裁判にかけられたことなどは有名であるため、慶應義塾大学法学部は国際刑事司法に詳しい受験生を求めているのだと推察できる。おそらくこれらの話は法学部の教授にとってはよく知られていることなのであろう。たとえば大屋雄裕氏（元名古屋大学教授、現慶應義塾大学法学部教授）の法哲学に関する論説でもカラジチの名前は出てくるし、彼の著書『自由とは何か』（ちくま新書、2007年。良書なのでオススメ）ではポル・ポトの事蹟にも触れられているので、きっと法学部の教員はこういったものを事前に読んでおけと言いたいのだろう。なんと志の高い大学だろうか！
……いや、無理だろ。
それはそう。 軍事は備える (兵器を作り続ける) べきだけど使われないほうが良い分野だから押し付ける先がないと軍需産業が成り立たない。
大国は大国じゃないと対抗できないパワーバランスなのはわかりきっているので国連では常任理事国として列強の権限を認めている (かわりに世界平和の責任を負わせている) わけで、アメリカや中国は問答無用でロシアに空爆カマして当然くらいの立場だ。
アメリカはウクライナに武器供与程度の支援をしたくらいでデカい顔など本来はできない。
そこはプーチンの上手いところだよ。
NATO はそもそもが対ソビエト連邦の組織なので NATO の拡大を目指すことはロシアへの敵対意思であるというのがプーチンの論法なわけ。
プーチンの言い分ではロシアはウクライナ (のロシア系住民) を NATO から護るために占領下に置こうとしている。
繰り返すけどあくまでプーチンの言い分はそうなってるって話ね。
ここで NATO がウクライナのために参戦してしまうとロシアが矛先を NATO にも向ける口実になってしまう。
言い分が正しいかどうかとかは問題じゃなくて、プーチンの言い分に基づけばロシアはそう動くことが明らかだ。
NATO としてはロシアを抑えたいけど NATO 加盟国を戦場にはしたくない。
言い分に正当性が有ろうと無かろうと、最終的に戦争に勝とうと負けようと、戦場になって良いことなんて無いよ。
この戦争はあくまでもウクライナ対ロシアということにしておきたいとヨーロッパ連中が思うのは自然な動き。
各国はウクライナを控えめに支援はしつつも参戦はしないという微妙な立場を貫くしかない。
一国の力でよその戦争を左右できる超大国は地球上にそんなに多くはない。
だからこそ国連では五つの列強が常任理事国として世界の平和に責任を持つ体制になっている。
五つの内のひとつのロシアが戦争を始めてフランスとイギリスを含むヨーロッパは上述のように動きを押さえられてしまっていて、じゃあ中国に頼れるかというと難しいよな。
トランスとかホモとかと相性が悪くてトランプの トランス排除とかは支持団体の思想と一致してるから
一方、コイツラ昔からラディフェミと仲良く反ポルノ運動とかしてるから エロの表現規制とかは変わらないか、もしかしたらもっと酷くやるかも？
日本でもx上で派手なキャンセルカルチャーやってるのはフェミだけれど、実際に具体意的に自民や立憲共産の議員や、国連等によりロビー活動して規制法案通そうとしてるは矯風会とか、ECPATとかのキリスト系
普段AIと壁打ちしてるんだけど、ふと「今以上に技術が発展したら、ゴジラとか余裕になっちゃうじゃね？」と思って色々話してみた
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「ゴジラのような大怪獣が、科学技術が発展した未来でも人間を圧倒する強さを持つには、どうすればいいですか？」
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「現代の最新兵器〜近未来の現実的な兵器を複数想定してください。この怪獣はどのように抵抗しますか？」
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ほな「究極完全体ゴジラ」の映画を想像し、プロットを作成してください。
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と言って出てきたのがコレ
2章までのエヴァ感が凄まじく、テーマもクロードデフォルトの「進化適応共存創造」になっちゃったけど
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未曾有の進化を遂げた「究極完全体ゴジラ」は、従来のゴジラ映画を超越した存在として描かれる。科学技術が大幅に発展した近未来の地球を舞台に、人智を超えた究極生命体と人類の対峙を描く。単なる力と破壊のショーではなく、生命の本質、進化、共存といった哲学的テーマを含んだ壮大な物語。
世界は科学技術の黄金時代を迎えていた。量子コンピュータ、ナノテクノロジー、AI、遺伝子工学が融合し、人類の生活は大きく変化していた。環境問題も最先端技術によって管理されつつあり、海洋再生プログラムによって一度は死にかけた海が息を吹き返していた。
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しかし、深海の特定地点で奇妙な現象が観測される。海水の放射線レベルが急上昇し、未知の生体シグナルが検出され始めたのだ。海洋調査船「みらい2」が調査に向かうが、突如として通信が途絶える。
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東京湾沖での調査中、若き海洋生物学者の**七海琴音（ななみ・ことね）**は、かつてのゴジラの痕跡とされる特殊な生体組織のサンプルを発見する。サンプルは驚くべき速度で自己再生を続け、未知の細胞間通信を行っていた。彼女はこのサンプルを東京大学の研究室に持ち帰り、師である**藤堂博士**と共に分析を始める。
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一方、防衛省特殊災害対策部G課の**鷹野大輔（たかの・だいすけ）**大佐は、太平洋の複数地点で微弱な振動パターンが検出されていることに気づく。そのパターンは単なる地震ではなく、意図的な信号のように規則的だった。彼の元同僚で現在は国連G対策委員会委員長を務める**リン・チェン博士**からの一本の電話が鷹野の不安を確信に変える。
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「あれは...通信している。目覚めつつある何かが...」
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同時に世界の主要都市では、電子機器の不可解な誤作動、動物の異常行動、人間の原因不明の頭痛や幻聴など、奇妙な現象が報告され始めていた。
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そして深海から、30年前に消息を絶ったはずのゴジラが再び姿を現す。だが、それは人類が知るゴジラとは明らかに異なる存在だった。
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## 第1幕：新たなる脅威
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ゴジラが最初に姿を現したのは、オーストラリア北部の沿岸だった。
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だがそれは、記録に残る過去のゴジラとは明らかに異なる姿をしていた。体高は約300メートルと従来の3倍以上に巨大化し、皮膚は青黒い金属光沢を放つ鱗で覆われていた。背びれは結晶構造を持ち、刻々と色を変えていた。最も異質だったのは、その動きの精密さと目的性だった。無差別な破壊ではなく、何か特定の目的のために行動しているかのようだった。
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オーストラリア軍の攻撃は全く効果を示さない。むしろ、攻撃を受けるたびにゴジラの皮膚構造が変化し、適応していく様子が観測された。核ミサイルによる攻撃も、ゴジラはそのエネルギーを吸収し、さらにパワーアップするという驚くべき結果に終わった。
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一方、七海と藤堂博士は、サンプル分析から衝撃的な事実を発見する。このゴジラは単一の生物ではなく、高度に組織化された微生物の集合体であり、量子レベルの情報処理機能を持つ「生物量子コンピュータ」としての特性を持っていた。さらに、そのDNAは従来の二重螺旋構造ではなく、多重螺旋構造を持ち、自己修復能力と適応能力が桁違いに高かった。
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鷹野大佐は国連緊急会議に招集され、リン博士とともに新たな対策チーム「G-レジリエンス」を結成する。彼らは武力だけでなく、科学的アプローチでこの新たなゴジラの研究と対策を進めることになった。
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七海と藤堂博士も専門家としてチームに加わり、鷹野、リン博士、七海、藤堂の4人を中心とした対策チームが本格的に活動を開始する。だが、彼らの前には想像を絶する難題が待ち受けていた。
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## 第2幕：解明と対峙
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G-レジリエンスの調査により、このゴジラが過去30年間、深海で「進化の加速過程」を経ていたことが判明する。海底の特殊な放射線環境と、人間が投棄した最先端技術の廃棄物（量子コンピュータ、ナノマシン、遺伝子操作生物など）を取り込み、驚異的な速度で進化を遂げていたのだ。
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このゴジラは単なる怪獣ではなく、「集合知性」を持つ超生命体へと変貌していた。体内には無数の特殊器官が発達し、それぞれが独立した機能と意識を持ちながらも、全体として調和した単一の意志で行動していた。
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フィリピン沖での2度目の出現の際、ゴジラは海中に沈んでいた古代遺跡のような構造物に接近。そこで奇妙な「儀式」のような行動を取った後、より進化した姿へと変貌した。背びれが幾何学的に複雑化し、体表には発光する文様が現れ始めた。
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七海はゴジラの行動パターンを分析し、単なる破壊ではなく、地球の特定のエネルギーポイント（地熱活動が活発な場所、特異な磁場を持つ地域など）を「活性化」しているという仮説を立てる。それは、地球そのものを何らかの方法で変容させようとする行為のように見えた。
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一方、世界各地ではゴジラの影響と思われる異変が広がっていた。特定の人々が奇妙な「共鳴」現象を経験し、ゴジラの思考や感覚と繋がったような体験を報告。七海自身もそのうちの一人であることが判明する。彼女の体内では、かつて採取したゴジラの細胞が共生関係を築いており、それが「翻訳者」のように機能していた。
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鷹野とリン博士は、各国の軍事力を結集した「オペレーション・オーバーライド」を計画。量子干渉装置と特殊ナノウイルスを組み合わせた新兵器を開発し、ゴジラの集合知性を混乱させることを目指した。
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藤堂博士は別のアプローチを提案する。ゴジラと「対話」を試みるための量子通信システムの開発だ。彼は七海の特殊な状態を利用して、ゴジラの思考パターンを解読し、コミュニケーションの基盤を築こうとしていた。
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第2幕のクライマックスでは、日本海での3度目の出現に対し、オーバーライド作戦が実行される。作戦は一時的にゴジラの機能を低下させることに成功するが、完全な勝利には至らない。むしろ、この攻撃がゴジラの次なる進化のトリガーとなってしまう。
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追い詰められたゴジラは、突如として「完全体変容」と呼ばれる過程を開始。体が光のような物質に変化し始め、周囲の時空までもが歪み始める。この危機的状況の中、七海は直感的にゴジラに接近。彼女の体内のゴジラ細胞が共鳴し、一時的に変容の進行が止まる。
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第3幕は、ゴジラの最終変容と、その真の目的の顕在化から始まる。
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変容を完了したゴジラは、さらに巨大化し、一部の物質が半透明化。体内には宇宙を思わせる星雲のような構造が見え隠れし、重力や電磁場を自在に操る能力を得ていた。それはもはや「生物」という概念すら超越しつつあった。
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G-レジリエンスのAI分析によると、ゴジラは地球上の全ての電子通信を傍受しており、人類の知識を急速に吸収していた。さらに、七海を通じて断片的に受け取るゴジラのビジョンは、地球が直面している未知の危機を示唆していた。
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藤堂博士の量子通信システムが完成し、七海を介してゴジラと初めての「対話」が実現する。その結果、驚くべき真実が明らかになる：
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ゴジラの究極進化は、近い将来地球に到来する「宇宙異常現象」（超新星爆発の残響、異次元からの侵食、あるいは宇宙的掃除屋としての別の存在）への対抗手段だった。ゴジラは地球の守護者として、この脅威に対抗するために自らを進化させていたのだ。
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しかし、その過程は完璧ではなかった。ゴジラの進化は制御不能になりつつあり、「宇宙異常」と対峙するために必要な最終変容が、皮肉にも地球そのものを破壊しかねない状況になっていた。
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鷹野とリン博士は軍事的解決を主張するが、七海と藤堂は別の道を提案する。ゴジラの進化プロセスを完全に止めるのではなく、「誘導」することで、地球との共存が可能な形での最終進化を促すのだ。
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物語のクライマックスは、東京での最終決戦となる。世界中の科学者の協力により、「量子共鳴誘導装置」が完成。これをゴジラに直接接続するミッションが開始される。
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鷹野率いる特殊部隊がゴジラに接近する一方、七海は藤堂とともに装置の中枢部を運び、ゴジラの体内核心部（集合知性の中心）にアクセスしようとする。
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壮絶な作戦の末、七海は自らの体内のゴジラ細胞を媒介に、ゴジラと完全な精神的接続を確立。人類の思いとゴジラの目的が融合した瞬間、ゴジラは最終進化を遂げるが、それは破壊ではなく創造へと向かうものだった。
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ゴジラの体は光に包まれ、東京上空に巨大な「シールド」のような構造を形成。それは来たるべき宇宙の脅威から地球を守る防壁の基盤となるものだった。
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エピローグでは、変容後のゴジラが深海に戻り、半ば休眠状態で地球の監視を続けている様子が描かれる。七海はゴジラとの精神的繋がりを保ち、「翻訳者」としての役割を担うことになった。
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人類とゴジラ（そして来たるべき宇宙の存在）の関係は、対立から共存、そして共進化へと進み始めていた。ゴジラは脅威であると同時に、地球の生態系の不可欠な一部となったのだ。
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鷹野とリン博士が新設された「宇宙生物学防衛センター」で警戒を続ける一方、藤堂博士と七海は新たな科学分野「超生物学」の扉を開いていく。
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映画は、再び海へと帰っていくゴジラの姿と、その背中にある結晶化した背びれが星空を映し出す神秘的な映像で締めくくられる。そして、はるか宇宙の彼方には、まだ見ぬ来訪者の影が垣間見える。
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## テーマと特徴
## 科学的設定の特徴
## 登場人物
### 主要人物
## 視覚的要素
ウクライナを支配すればロシア小麦がドイツ経由で買えるアメリカとロシア
「ライ麦畑で捕まえて」翻訳者ムラカミハルキはノーベル賞を取らない
西側諸国はウクライナの軍人汚職を指摘しない（「人の間違いは放っておけ」）
JICAは法人向け債券（額面1000万円）の販売停止、個人向けの劣化条件債券を販売開始
→人は金融規制しない詐欺に耐性が弱い（指摘すれば迫害されかねない）
アメリカはウクライナ鉱業権を取りたいがウラン鉱山開発の保証してない（交渉テーブルに乗ってない）
瑕疵ある温暖化対策する日本（脱炭素処理でVOCガス製造）、指摘しない国連
日本は原発回帰して英国系カナダやオーストラリアの原料に頼ったままで良いのか
国連の常任理事国は常に世界の平和に対する責任を負っていて、そのかわり強い権限を持つ (各国はその権威を認める) という仕組みになってるんだよ。
二国間ではなんの約束もなくても国連という体制を通じて義理はある。
常任理事国のひとつであるロシアが戦争を始めて、他の常任理事国が止められないとなったら常任理事国という地位の根拠が失われる。
現実に難しい部分があるのは仕方ないにしてもアメリカは世界平和のために努力するという建前は整えて然るべきで、建前まで放棄したら国連という仕組みがぶっ壊れる。
アメリカと台湾の関係は、1979年の「台湾関係法（Taiwan Relations Act）」によって規定されている
この法律では、アメリカは台湾に対して自衛のための防衛物資やサービスを提供する義務があるとされていますが、直接的な軍事介入を義務付けるものではない
つまり、アメリカが台湾を武力で守るかどうかは、法的義務というよりは政治的・戦略的な判断に依存していてホワイトハウスの判断次第である
トランプは大統領在任中（2017-2021年）、中国に対して強硬な姿勢を取ってた
中国に対して強気に出る一方で、直接的な軍事衝突を避ける傾向もあり、
台湾を守ることがアメリカの利益になるなら守るかもしれないし、リスクが高すぎると判断すれば距離を置く可能がある
彼の優先順位はあくまでアメリカの経済的・軍事的優位性で、台湾のために全面戦争を冒険するかは疑問であり、
個人的な印象だと、トランプは「守るポーズ」は見せるだろうけど、実際の大規模介入には慎重になるんじゃないかと思う
トランプの性格を考えると、彼は「勝てる戦い」や「目に見える成果」を好むだろう。
リスクが高く、長期的な泥沼化が予想される場合、距離を置く可能性が高い。彼は過去に「同盟国がもっと負担すべきだ」と主張しており、台湾や日本に自力での防衛を求める発言をするに違いない。
そして長期的な戦争を想定するとアメリカ海軍は中国海軍に勝てるかかなり厳しい。その理由は造船能力である。
アメリカと中国の造船能力を比較すると、現在の状況では圧倒的な差がある。具体的には、中国の造船能力はアメリカを大きく上回っており、複数の指標からそのギャップが明らかであり
まず、生産能力の規模で見ると、米海軍の情報機関（Office of Naval Intelligence）が公開したデータによると、中国の造船能力は約2325万トン（総トン数ベース）であるのに対し、アメリカは10万トン未満
れはつまり、中国の造船能力がアメリカの230倍以上とも言われるほど桁違いであることを示している
国連貿易開発会議（UNCTAD）の2022年のデータによれば、世界の造船市場におけるシェアは中国が46.6%でトップ、韓国が29.2%、日本が17.3%と続きますが、アメリカはわずか0.1%に過ぎない
軍事的な視点でもこの差は顕著です。中国人民解放軍海軍（PLAN）はすでに艦艇数で世界最大（2021年時点で355隻、2030年までに440隻予測）とされ、造船能力の大きさが戦時の新造や損傷艦の修復に直結する
対してアメリカ海軍は約290隻（2025年3月時点）で、艦艇数の増加ペースが中国に追いついていない
らに、アメリカの造船所は老朽化や労働力不足、予算の不安定さに悩まされており、新造船の納期遅延も頻発している
例えば、バージニア級潜水艦やコロンビア級潜水艦の建造では、数年単位の遅れが報告されている
そして、造船能力は海軍だけではなく陸軍を展開するための兵站能力のも直結するだろう
台湾は中国共産党と習近平にとって間違いなく「悲願」と言える存在である。これは歴史的、政治的、イデオロギー的、地政学的な理由が絡み合ったもので、中国共産党（CCP）にとっては国家的目標の中核に位置づけられていて、ロシアにとってのウクライナ以上の価値があり総力戦の覚悟で戦争をすることは想像に難くない
もし台湾が中国に占領され場合、湾は日本からわずか約110キロ（与那国島との距離）であり人民解放軍の海軍や空軍が台湾を拠点に活動すれば、日本の防衛線（特に南西諸島）が直接脅かされる
次にシーレーンの問題日本はエネルギーや食料のほとんどを輸入に頼っており、その大半が台湾周辺の海域を通るシーレーン（海上輸送路）を通る。
中国が台湾を掌握すれば、このルートをコントロールする能力が飛躍的に高まり、日本への経済的圧力や封鎖のリスクが現実味を帯びる
半導体サプライチェーン: 台湾は世界の半導体生産の約60%を担っており、特にTSMC（台湾積体電路製造）は日本の製造業にとって欠かせない存在であり、半導体の供給が途絶えるか、中国の影響下に置かれる可能性があり、日本の自動車や電子機器産業に壊滅的な打撃を与えるだろう
台湾から日本への難民流入が予想され、特に南西諸島や九州への影響が懸念される。今までの戦争は所詮地球の裏での出来事だったが台湾有事では大量の難民が直接くるだろう
台湾を手中に収めた中国は、日本への政治的圧力を強めるだろう。尖閣諸島問題での強硬姿勢や、経済的報復を通じて日本を牽制する動きが加速するかもしれない
そうなった場合歴史的に見ても、1940年代の満州国支配以降、中国が東アジアでこれほど支配力を拡大した例はなく、日本にとっては戦後最大の危機と言える事態でありウクライナを冷笑している場合ではないだろう
ブダペスト覚書は、ウクライナが核兵器を放棄する代わりに、その主権と領土保全を尊重することを関係国が約束したものです。しかし、アメリカがウクライナを防衛する義務を定めたものではありません。
* 1994年12月5日、ウクライナ、アメリカ、ロシア、イギリスの間で締結されました。
* ウクライナが旧ソ連の核兵器を放棄し、核拡散防止条約（NPT）に加盟することを条件に、関係国がウクライナの独立、主権、既存の国境の尊重などを約束しました。
* 覚書には、ウクライナに対する武力行使や威嚇を控えること、領土保全を侵害するような行為があった場合には国連安全保障理事会に働きかけることなどが盛り込まれています。
* ブダペスト覚書は、アメリカがウクライナを軍事的に防衛する義務を明確に定めたものではありません。
* 覚書は、ウクライナの領土保全を尊重することを約束していますが、これは軍事介入を意味するものではありません。
* アメリカは、覚書に基づき、ウクライナの主権と領土保全を支持する外交的な努力を行っています。
* ブダペスト覚書は、法的拘束力のある条約ではなく、政治的な合意です。
* ロシアは2014年のクリミア併合と2022年のウクライナ侵攻によって、この覚書に違反しました。
* ウクライナは、ブダペスト覚書に違反するロシアの行為に対して、アメリカをはじめとする関係国に支援を求めています。
* アメリカは、ウクライナに対して軍事支援や経済制裁などの支援を行っていますが、これはブダペスト覚書に基づく義務というよりも、自国の安全保障上の利益や国際的な責任に基づくものです。
参考資料
* 外務省：共同声明：ブダペスト覚書の履行に関する米国、英国、ウクライナ閣僚級会合
* nippon.com:「ブダペスト覚書」から学ぶべきことは
* https://www.nippon.com/ja/japan-topics/c14020/
日本が核武装するまでの障壁を以下のようにリストアップできます。
(1) 核弾頭の開発
日本は核兵器開発の経験がないため、ウラン濃縮・プルトニウム兵器化・起爆装置開発のノウハウを確立する必要がある。
細かい技術要素としては、精密な核分裂連鎖反応の制御や爆縮レンズ技術が必須。
■核弾頭の小型化
実戦配備可能な核兵器にするには、ミサイル搭載可能なサイズに小型化する技術が必要。
■実験場の確保
地下核実験を行うには、国内に適切な場所がない。北海道や日本海側の山岳地帯など候補はあるが、地震などのリスクが高い。
地下核実験を行えば、地震波や放射線漏れにより国際的な非難や制裁を受ける可能性がある。
核実験を回避するため、アメリカやフランスが行っているような高精度のシミュレーション技術（レーザー核融合・臨界前実験）を開発する必要がある。
(1) 弾道ミサイルの開発
長距離核攻撃能力を持つには、1万km以上の射程を持つICBMの開発が必要。
日本にはH-IIAロケットなどの宇宙技術があるが、軍事転用には固体燃料ロケットや誘導技術、耐熱技術の高度化が必要。
中国・ロシアをターゲットにする場合、射程3000〜5000kmのIRBMを配備する必要がある。
既存のイプシロンロケットやH-IIAをベースに軍事転用が可能とされるが、誘導精度と再突入技術の開発が必要。
水中から発射可能な核兵器運搬手段としてSLBMの開発が必要。
日本の潜水艦技術は高いが、SLBMを搭載できる大型潜水艦の建造が求められる。
■戦略爆撃機の不足
日本の航空自衛隊には核兵器搭載可能な爆撃機がなく、米軍のB-2やB-21のような戦略爆撃機が必要。
既存のF-15やF-35に核搭載する場合、専用の核兵器運用システムを導入する必要がある。
■巡航ミサイルの開発
核搭載可能な巡航ミサイル（トマホーククラス）の開発が求められる。
日本の既存のミサイル技術では、精密誘導型の巡航ミサイルは開発できても、核弾頭対応型のものは未開発。
■サイバー攻撃への耐性
核兵器の指揮統制システムは、敵国からのハッキングや電子戦攻撃に耐える必要がある。
■核ミサイルの発射システムに対するEMP（電磁パルス）攻撃対策が必要
核兵器貯蔵施設の建設が必要で、敵国からの先制攻撃に耐えられるように地下化や分散配置が求められる。
核兵器の「使用基準」や「報復攻撃の決定プロセス」を確立する必要がある。
早期警戒衛星や偵察衛星を整備し、敵国の核攻撃を事前に察知する必要がある。
日本には光学・レーダー衛星技術があるが、核兵器専用の監視システムは未整備。
日本が核攻撃を受けた後でも反撃できる体制を整える必要がある。
核の使用基準を明確にするか、あえて曖昧にするかの戦略決定が必要。
敵国の核攻撃を防ぐために、先制攻撃を選択するかどうかも検討課題。
日本独自の核武装が日米同盟にどのような影響を与えるかを慎重に検討する必要がある。
日本が核武装すると、北朝鮮・中国・ロシアが日本を「核攻撃対象」とみなす可能性がある。
第二次世界大戦終結以降は国連 (の常任理事国) がもたらす秩序こそが秩序であるというルールでこの世界は運用されてきた。
どんな理由があろうと戦争が起こるよりは押し付けられた世界のルールに従ったほうがマシだというのを受け入れてきたわけ。
色々と思うところがあろうとも受け入れてきたんだよ。
受け入れてたのに秩序を守る責任を負った常任理事国 (ロシアもアメリカも) が秩序を守る気が無いってのは筋が通らんだろ！ という話なの。
元増田とはおそらく異なるプロンプトでやってみたよ。「言わせたいことを言わせる」のは簡単。
ChatGPT 4.5
以下の論点に整理して回答する。
## ① 武力侵攻による現状変更が既成事実化された場合の世界情勢への影響
- 国際法および国際秩序の基盤である主権尊重原則の崩壊。
- 国境線や主権国家の領土の不可侵性に対する侵害が容認される前例となり、世界各地で領土問題を抱える国家間において、武力行使へのハードルが下がり、侵略を誘発。
- 力による現状変更を許容する国際社会の姿勢が示されることで、特に権威主義的な国家が同様の手法を採用する動機付けが生じる。
- 核保有国や軍事大国に対する安全保障依存が増加し、小規模な主権国家の自衛能力や国際的地位が著しく低下。
- 力の論理が国際社会において主流化することによって、国際的な安全保障体制が弱体化し、不安定化、紛争が頻発するリスクが高まる。
## ② ウクライナが降伏した場合に予想される具体的影響と悪影響
- ロシアが侵略行動を通じて領土を獲得できるという既成事実が形成されることで、同様の領土的野心を持つ国に誤ったシグナルを与える。
- 国連をはじめとする多国間主義的枠組みの信頼性が著しく損なわれ、紛争解決の場としての実効性が低下。
- 台湾海峡、南シナ海、バルカン半島、中東地域など、世界各地で武力侵攻や紛争のリスクが増大。
- ヨーロッパにおける安全保障のバランスが根本的に変化し、NATO加盟国とロシア間の直接的衝突の可能性が高まる。
- ロシアによる支配地域において人権抑圧や民族浄化、民主主義の破壊が進行し、人道的危機が深刻化。
以上の考察をふまえると、ウクライナが戦闘を継続する意義は以下の通りである。
1. 国際秩序の原則である主権国家の領土保全と武力侵攻の非合法性を確認し、国際法の権威と秩序を回復・維持するため。
2. ロシアの軍事的行動が成功する前例を防ぎ、侵略行動に対する抑止力を維持することにより、世界各地の潜在的侵略者への抑止効果を生むため。
3. ヨーロッパ及び国際社会における集団安全保障体制の信頼性と実効性を維持し、地域的な安定性を守るため。
4. 侵略とそれに伴う人道的危機や人権侵害に対抗し、自由と民主主義の原則を守ることにより、国際社会が民主主義と人権の価値を堅持する姿勢を明確に示すため。
5. 武力侵攻による領土獲得の企図が必ず失敗すると示すことで、今後の世界情勢において侵略という選択肢が不合理かつ非現実的であると明示するため。
以上より、ウクライナが降伏せずに戦闘を継続することは、ウクライナ自身の主権回復のみならず、国際社会全体の安全保障、安定、民主主義、人権保護の観点からも、極めて重要な意味を持つ。
Claude 3.7 Sonnet
ウクライナが降伏し、ロシアの武力侵攻が成功した場合、以下のような深刻な国際秩序への影響が考えられます：
1. **国際法と規範の弱体化**：武力による一方的な国境変更が成功することで、国連憲章や国際法の基本原則が実質的に無効化されます。
2. **拡大する侵略のリスク**：他の拡張主義的な国家が同様の手法で領土拡大を試みる危険性が高まります。特に領土紛争を抱える地域での武力行使が正当化される前例となります。
3. **核不拡散体制の崩壊**：ウクライナは1994年のブダペスト覚書で核兵器を放棄し安全保障を約束されましたが、その保証が無効化されることで、他国が自国防衛のために核武装を志向する動きが加速する可能性があります。
4. **勢力圏政治の復活**：大国が周辺国の主権を尊重せず、影響圏として扱う冷戦時代の思考への回帰を促進します。
1. **主権と民主主義の防衛**：ウクライナの国民は独立国家としての自己決定権と民主的価値観を守る権利があります。降伏はこれらの基本的権利の放棄を意味します。
2. **国際秩序の維持**：戦闘継続は「力による現状変更は認められない」という戦後の国際秩序の原則を守る象徴的意義を持ちます。
3. **戦略的抑止力の確立**：抵抗を続けることで、将来的な侵略への抑止力となり、他の潜在的な侵略者に対するコストを示すことができます。
4. **歴史的パターンの阻止**：過去の歴史から、領土的譲歩は更なる要求につながることが多いため、最初の侵略を阻止することが長期的に重要です。
5. **国際支援の継続**：ウクライナの抵抗は国際社会からの支援を引き出し続ける要因となっており、降伏すればこの支援は失われます。
6. **将来の交渉力の確保**：戦闘を継続することで、最終的な和平交渉においてより有利な立場を確保できる可能性があります。
ウクライナの戦闘継続は単なる自国の問題ではなく、法に基づく国際秩序全体の防衛という側面を持ちます。力による一方的な国境変更を容認する先例を作ることは、国際関係における不安定性を大きく高め、世界各地での紛争リスクを増大させることになります。
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「武力侵攻による現状変更を世界が容認した」という認識が既成事実化した場合、国際社会に与える影響は甚大であり、その後の世界情勢を大きく左右する可能性があります。ウクライナが降伏した場合の悪影響と、戦闘を継続すべき理由を考察します。
1. 「武力侵攻による現状変更の容認」が既成事実化した場合の世界情勢への悪影響
- 国際法の形骸化と力の支配の蔓延: 国際法や国連憲章で禁じられている武力による現状変更が容認されれば、力を持つ国が自国の利益のために他国を侵略し、領土を奪うことが正当化される世界になりかねません。これは、国際秩序の根本的な崩壊を意味します。
- 紛争の頻発と拡大: 力による現状変更が成功すれば、同様の紛争が世界各地で頻発する可能性が高まります。特に、領土問題を抱える地域や、民族対立が深刻な地域では、紛争が激化・拡大するリスクが高まります。
- 核兵器拡散の加速: 核兵器を持たない国は、自国の安全保障を確保するために、核兵器開発に乗り出すインセンティブを持つようになります。これは、核戦争のリスクを増大させ、世界の安全保障環境を著しく悪化させます。
- 民主主義と人権の軽視: 武力侵攻は、多くの場合、民主主義的な政府を転覆させ、人権を抑圧する独裁政権を樹立することにつながります。このような傾向が世界的に広がれば、自由、民主主義、人権といった普遍的な価値が軽視されるようになります。
2. ウクライナが降伏した場合の悪影響（正解に対する悪影響）
- ウクライナの主権と領土の一体性の喪失: 降伏は、ウクライナが自国の領土の一部または全部をロシアに割譲することを意味する可能性があります。これは、ウクライナの主権と領土の一体性を著しく損ない、将来にわたって禍根を残すことになります。
- ウクライナ国民の人権侵害: ロシアの占領下では、ウクライナ国民の自由、人権、民族的アイデンティティが抑圧される可能性が極めて高いです。言論の自由の制限、政治的反対派の弾圧、民族文化の破壊などが懸念されます。
- 国際社会の信頼失墜: ウクライナが降伏し、国際社会がそれを容認すれば、国際法や国際機関の信頼性は失墜します。これは、今後の紛争解決や国際協力の枠組みを弱体化させ、世界を不安定化させる要因となります。
- 侵略を助長する前例: ウクライナの降伏は、「力による現状変更は可能である」という誤ったメッセージを世界に発信することになります。これは、他の国々による同様の侵略行為を助長する危険な前例となります。
- 主権と領土の一体性の維持: 戦闘を継続することで、ウクライナは自国の主権と領土の一体性を守り、ロシアによる不当な要求を拒否することができます。
- 国民の自由と人権の保護: 戦闘を継続することは、ウクライナ国民の自由、人権、民族的アイデンティティを守るための戦いです。ロシアの占領下での人権侵害を防ぐためには、抵抗を続けることが不可欠です。
- 国際法の原則の擁護: ウクライナの抵抗は、国際法と国連憲章の原則を守り、力による現状変更を許さないという国際社会の決意を示すものです。
- 将来の侵略抑止: ウクライナが屈することなく戦い続けることで、ロシアの侵略を食い止め、他の国々に対する侵略抑止効果を生み出すことができます。
ウクライナが降伏することは、単にウクライナ一国の問題にとどまらず、国際社会全体の秩序と安定を揺るがす重大な問題です。ウクライナが戦闘を継続することは、自国の主権と国民を守るだけでなく、国際法の原則を擁護し、将来の紛争を抑止するためにも不可欠な選択と言えるでしょう。国際社会は、ウクライナへの支援を継続し、ロシアの侵略を阻止するために結束する必要があります。
15秒間、地球を覆った白光が、光速を超えた隕石の衝突によるものだと判明したのは、衝突30時間後の事だった。
国連の指示により世界から多方面の科学者が招集され、MIAPC（隕石衝突検証/防止委員会）が結成された。
隕石のサイズは月と同等、本来であれば接近の段階で地球は粉々に消し飛んでいただろうと推測された。
MIAPCは地球が消滅の事なきを得た原因の究明と、天文台など観測機器のアップデートを第一の目標とした。
12日後、メンバーであるトルコの科学者が隕石衝突時刻の前後に、日本のおよそ4000箇所の磁場が歪んでいた事を発見し、
「ここには共通で、特殊な何か…鉱石とかがあったりするのかな？」
「いや…共通しているのは、そこに建っている建物だね。小売店だ」
「…DAISO」
「でね、そのダイソーに地球防衛の特殊な何かがあったんじゃないかって、もっぱら噂なんですよ」
「そう言うのって陰謀論って言うんじゃねえの？」
郊外の小さなイタリアン。ランチ後、仕込みの間の小休止を店の裏路地で取るシェフが後輩を諌める。
「いやシェフ、この記事見てくださいよ。表向きはシステムトラブルで全店休業って事になってるけど、
明らかに社員じゃない外国人の団体が店舗に視察に入ったりしてるんですって」
「…あー、わからん。お前それより駅前のキャンドゥにあった？オレガノ」
「それがなかったんですよね～」
「そうか…百均で、あると思ってた物がなかった時のガッカリ感って異常だよな。
じゃあ発注するとして、明日のランチは豚のピカタでいこうか。明後日の昼と明々後日の魚は煮込みにしよう」
「それで…貴方が仰るのは、その…ガッカリ感の集積とでも言うものが、地球を即座に防護したと？」
MIAPCの3日に一度の定例ミーティング。
議長を務めるアメリカ物理学のトップランナーである初老の男性は、訝しげに、しかし傾聴の姿勢を崩さず、
「ええ。今回の事象は我々の把握する物理学の範疇を凌駕しています。であるなら、衝突の威力を対消滅させたものは、
この次元に存在する事を否定された…例えば瘴気の塊のような何かではないかと考えました。
・誰が使うねんと皆が思っている行楽用ゆで卵ケース。
・あると思っていた物がなかった時のガッカリ感。
以上が代表的なものであると考えますがこの内、より多数であると思われる思いが、ガッカリ感ではないかと推察しました」
「貴方の仰る通り、この段階ではあらゆる可能性を考慮する必要があると考えます。磁場解析のチーム増員を申請しましょう」
「議長！」
「…第二の、光速を超える隕石がオーストラリアの天文台で先程観測されました…。残念ながら、ルートはレベル5。衝突不可避です…」
「ああ、ああ…まさか」
「しかし議長。それに伴い、日本の磁場の歪みも900箇所程観測されています」
「…3…COINS…」
15分後、MIAPCは報告を受けた国連から、世界を混乱に陥れず、衝突回避の為にあらゆる手段を尽くすよう、極秘特命を受けた。
「回避を確実なものとする為に我々の力を結集させたい。しかし皆お分かりの通り、現段階の我々の知識の範疇では如何ともしようがない。
ひとまずは、3COINSに集まる思いについて、リサーチを行いたい」
宗教学者が口を開く。
「急を要する件かと思います。取り急ぎ、欲しい物に限って500円タグが付けられているガッカリ感を推したいと思います」
「…では、全ての商品を500円以上にしてみるのは？」
ミーティングは、売れ筋商品の一部を秘密裏に500円に変更する方針で場を閉じた。