日本女性の“巨乳化”が進んでいる!? 大手下着メーカー、トリンプ・インターナショナル・ジャパンの統計によると、同社のブラジャーの販売数に占めるCカップの割合が、年々増えているという。1980年はAカップが半数以上を占めトップだったが、1992年にBカップがAカップを上回り、2008年以降はCカップが継続してトップに。最近ではDカップ以上も増加傾向にある（グラフ1参照）。 一方Aカップは減少傾向にあり、2013年の同社の生産枚数ベースでのAカップのブラジャーの割合は、5.6％にすぎない。同社に限らず下着売り場では、小さいカップサイズの商品は十分に出回っておらず、少ないデザインバリエーションの中で商品を選ばざるを得ないのが実情だ。
東京証券取引所は8月29日、マザーズに上場中のサイバーエージェントを市場第1部に変更すると発表した。変更は9月5日付け。 同社は2000年にマザーズに上場。「事業規模の拡大にあわせ、投資家の方の裾野を広げるべく」市場変更するとしている。29日終値ベースの時価総額は2250億円。長くマザーズの時価総額ランキングで首位だったが、現在は最近急騰したミクシィに次ぐ2位。 関連記事 楽天が東証1部に JASDAQスタンダードから JASDAQスタンダードに上場中の楽天が東証1部に市場変更。 「＠cosme」のアイスタイルが東証1部に 化粧品口コミサイト「＠cosme」を運営するアイスタイルの上場市場がマザースから東証1部に変更。 KLabが東証1部に マザーズから史上最短 KLabがマザーズから史上最短で東証1部に。 「ZOZO」のスタートトゥデイが東証1部に 東証マザーズで時価総額1位のスタートト
全国各地の商店街で、アーケードの撤去が相次いでいます。アーケード（天蓋）付きの商店街は戦後から昭和の時代、日本のあちこちに登場しました。雨でも濡れることなく買い物ができ、当時は「近代的」「おしゃれ」の象徴でもあったようです。それが一転、今ではアーケード付きの一部商店街は「シャッターを閉めたままの店が多い」「昼間でも薄暗い」といった不評が付きまとうことも。アーケード商店街は、これからどうなるのでしょうか。 多くは昭和の時代に誕生 お盆が明けたばかりのこの8月17日、広島県福山市の本通商店街で、ちょっとしたイベントがありました。「アート大作戦」と銘打った催しで、親子連れら約100人が路面にメッセージや絵をかいて楽しみました。メッセージの中には「本通が大好きでした」などの文字も。朝日新聞の地方版によると、商店街でカバン店を営む66歳の男性は「元旦朝市 七夕まつり 夜店 ストリート 結婚式 思い出
「今日のお昼ごはんも『うどん』にしよう。のどごしのツルツル感がたまんないよ」という人も多いのでは。全国の男女に、最もよく食べる麺類を聞いたところ「ラーメン・中華めん」に次いで、「うどん」は2位。自宅でよく食べる麺類については「うどん」が1位だった（マイボイスコム調べ）。 【他の画像】 街を歩いていても、クルマを運転していても、「うどん屋」の看板を目にすることは珍しくないのだが、ひとつ気になることが。それは「なぜうどんの本場『香川県』から、チェーン店が出てこないのか？」である。例えば、業界最大手の「丸亀製麺」を運営しているトリドールの本社は兵庫県神戸市。2位の「はなまるうどん」は香川県高松市で創業したものの、現在は吉野家ホールディング傘下で本社は東京都中央区。 大手2社がたまたま都市部に拠点を置いているだけであって、中堅は香川県に本社を置いているのかもしれない。気になったので調べてみると
東京・青山に、近未来的な次世代プリンターが出現した。 といっても、今、流行の3D（3次元）プリンターではない。 文書を紙に印刷する通常のプリンターなのだが、なんとロボット掃除機「ルンバ」のように、自ら部屋の中を移動するのだ。 多忙な現代のビジネスパーソンに向けて、印刷物を律儀に席までデリバリーしてくれる、賢いロボット型プリンターなのである（写真1）。 場所は、東急不動産が運営するノマドワーカーなどに向けた会員制のサテライトオフィス「ビジネスエアポート青山」。ライブラリーやWiFiなどが設置されたフリーアドレス型のラウンジに70席ほどが用意されており、その席の間を縫うようにロボット型プリンターが徘徊する。 PCなどから文書の印刷指示を出すと、ロボットが印刷物のデリバリーに向けて自動的に移動を開始。席を立たずとも、会議や商談を続けながら印刷物を受け取れるのが売りだ。 最近では、米アマゾン・ドッ
「原料米となる山田錦が足りない。ITを活用して農家の不安を解消し、増産を促したい」。日本酒「獺祭（だっさい）」の製造元である旭酒造の桜井博志社長は2014年8月4日、富士通の農業クラウドサービス「Akisai」を利用して、山田錦の安定調達に取り組むと発表した（写真1）。 山田錦の生産量を倍増させる 国内外での人気の高まりを受け、旭酒造は獺祭の生産能力を順次拡張してきた。しかし、今年に入り山田錦の調達難が拡張計画の足かせになり始めたという。倒伏しやすく安定的に収穫するのが難しいため、山田錦の栽培をためらう農家が増えているためだ。その結果獺祭は、容易に手に入らない「幻の酒」になりつつある。この状況を打破するため、旭酒造は富士通とタッグを組んだ。 水田にセンサーを設置し、気温や土壌の水分といった情報を1時間ごとに取得してクラウドに送信。定点観測用のカメラも活用し、生育状況を時系列で蓄積していく。
「餃子の王将」vs「大阪王将」、因縁の“のれん分け戦争”がついに関東でも本格化！ 週プレNEWS 8月20日(水)6時0分配信 餃子を看板に全国展開している中華料理チェーン店「餃子の王将」（以下、王将）と「大阪王将」。関西では有名な話だが、両店の間には熾烈なる“のれん戦争”があり、その戦火は今、関東地方にも広がってきているという。 まず動いたのは大阪王将。昨年秋に、大衆中華チェーンとしては異例の「代官山出店」で注目を浴び、この６月には恵比寿・広尾エリア、世田谷エリアに宅配専門店をオープンさせるなどの攻勢をかければ、対する王将も７月、関東に拠点工場を作り、今後５年以内に首都圏３００店舗構想を発表。バチバチと燃えているのだ。 では、そもそもなぜこの両チェーンに“のれん戦争”が起こったのか？ 外食産業に詳しい『Ｆｏｏｄ Ｗａｔｃｈ Ｊａｐａｎ』編集長の齋藤訓之（さとし）氏に経緯を聞いてみた。
ハローキティ総統とポムポムプリン社長が率いるサンリオ帝国、上場来高値のスッ高値で株を下々に放流することを決行
迷惑系オールドメディアのフジテレビ、何の反省もなく斎藤元彦さんの慶應バーキン広報ネキにも自宅凸をしてしまう
はてなは8月1日、経営体制を刷新したことを明らかにした。同日、創業以来13年間はてなを率いてきた近藤淳也氏に代わり、サービス開発部本部長の栗栖義臣氏が代表取締役社長に就任。近藤氏は代表取締役会長になった。 栗栖氏は2008年、はてなの本社が京都に移ったタイミングで入社。「うごメモはてな」や「はてなハイク2」のリリース、「人力検索はてな」のリニューアルなどに関わってきた。2012年には任天堂の「Wii U」に内蔵されたネットワークサービス「Miiverse（ミーバース）」の開発にディレクターとして携わり、2013年からはサービス開発部本部長として、同社のサービス開発部隊を率いてきた。 栗栖氏は自身のブログで「（近藤氏から社長を引き継ぐということで、）早速、色々なプレッシャーを感じています。13年間守られてきた『はてな』という会社の文化やおもしろさを絶やさぬよう、よりおもしろくわくわくするよう
【ソウル＝島崎諭生】浜松市特産の菓子として知られる「うなぎパイ」そっくりの菓子「チャンオパイ」が、昨年１０月から韓国で発売されている。「チャンオ」は韓国語でウナギを意味し、直訳すれば「うなぎパイ」。ウナギを煮詰めたエキスをパイ生地に混ぜて焼く製法で、味も形状も「うなぎパイ」に似ている。 韓国北西部京畿道坡州（キョンギドパジュ）市にある「スリホル製菓」が発売した。経営者は、製菓店を二十年間、ウナギ料理店を十年間経営した経験があり、「体が弱い孫のためにウナギのエキスを混ぜた菓子を発案し、約二年をかけて独自に製造技術を研究開発した」と話している。 研究を始めてから日本でも浜松市の製菓会社「春華堂」が「うなぎパイ」を作っていると知り、同社の一般向けの工場見学に参加したこともあるというが、「味は全く違う」と主張している。昨年十一月には韓国で製造法の特許も取得した。現在は学校給食にも提供しているという
＜ベネッセ情報流出＞ジャストシステムが負う可能性がある「3つの法的責任」とは？ 弁護士ドットコム 7月13日(日)13時26分配信 ベネッセコーポレーションの顧客名簿流出問題で、そのデータを利用して営業活動をしていたとされるジャストシステムへの風当たりが強まっている。 ジャストシステムは7月11日、公式サイトで、2014年5月に「名簿業者」の文献社から257万3068件のデータを購入したことを発表した。さらに、購入時に「データの出所が明らかになっていない状況」で契約していたことや、6月にそのデータを利用してダイレクトメールを発送したこと、などを明らかにした。 一方で、ジャストシステムは「利用したデータがベネッセから流出したデータだという事実は確認できていない」とし、「ベネッセから流出した情報だと認識したうえで利用したという事実は一切ない」と説明している。 このような状況だとすると、ジ
米インターネット小売り大手アマゾン・ドットコム（Amazon.com）のフランス語版サイトを映したタブレット端末の画面（2012年11月13日撮影）。(c)AFP/LIONEL BONAVENTURE 【7月11日 AFP】米インターネット小売り大手アマゾン・ドットコム（Amazon.com）が、フランス国内での無料配送を禁止する法案を同国議会が可決したことへの対抗策として、1ユーロセント（約1.4円）での書籍配送を開始することを決めた。 仏議会は先月、小規模の書店の保護を目的として、アマゾンなどのネット小売り大手による書籍の無料配送を禁止し、現行法の下で許されている最大幅である5％の値引きを認める法案を可決。新法は今月8日に発効した。 アマゾンの利用者らには現在、1セントでの配送サービスが提供されている。仏アマゾンの「よくある質問」ページには、新法が発効して以降、「残念ながら書籍の無料配
ベネッセコーポレーションから最大2070万人の個人情報が流出した可能性がある問題で、流出情報を使ってダイレクトメール（DM）を送ったと指摘されているジャストシステムは7月10日、「ベネッセから流出した情報と認識した上でこれを利用した事実は一切ない」というコメントを発表した。 ジャストシステムは2012年に小学生向け通信講座「スマイルゼミ」を開始しており、ベネッセの「進研ゼミ」の顧客に対しジャストシステムからDMが送られてきたという。報道によると、DMを見た顧客が、マンション名などの表記などがベネッセに登録した情報と同じだったことから気付いたという。 ジャストシステムはコメントで、「当社が悪意を持って利用したかのような報道がなされたが、流出した情報と認識した上でこれを利用した事実は一切ない」とした上で、DMを送る場合、外部の事業者に依頼して発送する場合を含め「適切な手順や方法」をとっていると
教育事業大手のベネッセホールディングス（ＨＤ）から顧客の個人情報約７６０万件が流出した問題で、複数の顧客宛てに、ＩＴ企業のジャストシステムから、自社の通信講座を勧めるダイレクトメールが届いていたことが朝日新聞の取材でわかった。 ワープロソフトの「一太郎」で知られるジャストシステムは２０１２年から、小学生向けにタブレット端末を使った通信講座「スマイルゼミ」を始めた。この講座を勧めるダイレクトメールが、ベネッセＨＤの通信講座「進研ゼミ」の複数の顧客のところに届いていた。ジャストシステムは取材に対し、「広報担当者がいない」としている。 情報流出を受け、ベネッセＨＤには顧客からの問い合わせや抗議が殺到した。９日午後８時までに４５００人、一夜明けた１０日も朝から電話による相談が相次いでいる。
米ネット通販最大手のアマゾン・ドット・コムが鳴り物入りでぶち上げた小型無人機による宅配サービスの実現が危ぶまれている。現在は軍事目的に限定されている無人機の商業利用を来年秋にも解禁する方向で検討している米連邦航空局（ＦＡＡ）が、宅配サービスについては、危険性が高いことから、認可しない可能性を示唆したためだ。ＦＡＡは来年秋までに商業利用に関するガイドラインを策定する方針だが、夢の空飛ぶ宅配便は“離陸”できない可能性が高まっている。 「２００７年以降、米国では無人機の商業利用は違法であり、新たなルールが決まるまで、その事実は変わらない。趣味などで１２２メートル以下を飛ぶ無人機は合法だが、商業利用は禁止されている」 ＦＡＡは、２３日に公開した「無人機の飛行に関する規制とその解釈」に、改めてこう明記。違法な商用サービスの例として、わざわざ「有料による小包の配達」を挙げた。１５年秋に予定する商用
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く