ジャパネットたかたの名物ともいえる高田元社長が最後の出演だという。 そんなニュースを仕事中に見てしまい、まったく仕事が手に付かなくなった。 昨年社長をやめて、「高田社長」は「高田さん」と呼ばれるようになった。 大学時代、朝起きるのがつらくて授業をとらずにジャパネットばかり見ていた僕としてはあまりにさびしい呼ばれ方だった。 調べると最後の放送は30時間生放送だという。そんな無茶な・・・。 急いで家に帰ったのが20時半。テレビを点けるともうすごいことになっていたのです。 地上波編 21時までは高田社長の地上波最後の出演。 ラジオショッピングは26年、テレビショッピングは21年、テレビには10万回は出たとのこと。すごい。 地上波の視聴者に最後の挨拶をして、つつがなく終了。 ここまでは嵐の前の静けさだったのです。 CSに移してゲスト登場 ここから0時まではCSのジャパチャンDX、またはインターネッ
『週刊ダイヤモンド』11月14日号の第1特集は「誰がテレビを殺すのか」。「娯楽の王者」だったテレビが今、その存在意義を問われようとしています。「負のスパイラル」にはまり込み、その間にインターネットの動画配信が台頭してきたためです。テレビを殺すのは一体誰なのか、その実情に迫りました。 「枠の買い切りについて、今回は見送らせてもらいたい」 9月上旬、広告代理店最大手・電通から入った連絡に、お台場のフジテレビ社内で動揺が広がっていた。代理店と蜜月のはずだった関係性が、大きく変容し始めた瞬間だった。 枠の買い切りとは、特定の番組に流す広告枠を、代理店がテレビ局から直接購入することを指す。代理店は通常、広告を出したい企業と枠を売りたいテレビ局をつなぐことで、10～20％程度の手数料を得ているが、買い切りにすることで、広告枠を割安に“仕入れる”ことができるのだ。 安く仕入れた分、たくさん広告主がつけば
［新潟県聖籠町 殺人･死体遺棄事件］阿賀町の30代男を死体遺棄容疑で近く逮捕へ、被害者口座から不正引き出しで起訴された被告
アップルは11月11日、日本のiTunes Storeで映画の販売とレンタルを開始した。これに合わせ、国内では販売を見合わせていたアルミニウムボディの「Apple TV」 の販売を開始し、今週にも出荷するという。価格は8800円だ。Apple Online Store、直営店のApple StoreおよびApple TV取扱店を通じて購入できる。 映画は「トイ・ストーリー3」「セックス・アンド・ザ・シティ2［ザ・ムービー］」などのハリウッド映画や、「おとうと」「劇場版 仮面ライダーディケイド オールライダー対大ショッカー」「踊る大捜査線 THE MOVIE 2」などの日本映画もラインアップ。1000本以上の映画をHDまたはSDクオリティでレンタルまたは購入することができる。 映画は、20世紀フォックス、パラマウント・ピクチャーズ、ウォルト・ディズニー・スタジオ、ワーナー・ブラザース、ユニバ
ミクシィは3月8日より、同社が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「mixi」のテレビCMを展開し始める。展開するエリアは北海道、東北、関東、関西。3億円を投下してマスプロモーションを展開していく。 ミクシィにとってテレビCMは初の試みだ。2009年12月末時点でmixiは1858万人の会員を獲得しているが、これはユーザーが友人・知人を誘うことで拡大してきたもの。プロモーション費用はほぼ使っていない。 ここにきて、マスプロモーションを始める背景には、さらなる会員増を目指すことに加え、同社の登録方法の変更によってマスプロモーション自体が可能になったという事情がある。 周りに会員がいなければ加入できなかった 3月1日、ミクシィは従来の招待制に加えて新たに登録制を開始した。これまではユーザーは加入したくても、既存の会員からの招待を待つ必要があったが、今後は自ら登録して加入でき
英国放送協会（British Broadcasting Corporation、BBC）の子会社BBCワールドサービス（BBC World Service）が入るロンドン（London）の「ブッシュハウス（Bush House ）」の入口に掲げられたBBCの看板（2004年12月4日撮影）。(c)AFP/NICOLAS ASFOURI 【2月26日 AFP】イギリスの公共放送、英国放送協会（British Broadcasting Corporation、BBC）が大規模な事業縮小に踏み切り、運営するウェブサイトの半数とラジオ局2局を閉鎖すると、英紙タイムズ（Times）が26日報じた。 タイムズ紙によるとBBCは、不況のなか広告収入が減少した民間メディア企業とニュース市場をシェアする必要を認め、監督機関であるBBCトラスト（BBC Trust）が3月に行う戦略見直しの中で事業再編を発表す
総務省は9月7日、地上デジタル放送化に向けて困窮世帯に無償給付する機器として、アイ・オー・データ機器とバッファローの製品を選定したと発表した。 2011年7月24日の地上デジタル放送への完全移行に向け、経済的に困窮度の高いNHK受信料全額免除世帯に対して、地上デジタル放送を視聴するために必要な「簡易な地デジチューナー」機器の納入事業者を公募していた。 公募していた7月23日から8月12日までの間に、外資系を含む計12社の応募があったという。総務省が要求する仕様（PDF）を満たす提案の中から一般競争入札をした。最大で1社あたり約30万台、計60万台の納入を見込み、落札額は2社合計で最大約25億円という。
日本が中長期的な経済成長を考えていく上で、日本人の創造力を生かせるコンテンツ産業は重要な役割を果たす。政府は2015年をメドにコンテンツ産業の規模を現在の14兆円弱から20兆円に引き上げる方針を打ち出しており、就業者数も200万人とそろばんを弾く。ただ、ゲームと並び、日本が圧倒的に強いとされたアニメは国内の少子高齢化などの影響で最近は低迷が続く。 今回の衆議院選挙前にも、政府が打ち出した「アニメの殿堂」が野党や国民から猛批判を浴びたばかり。アニメは年間の市場規模が2400億円程度と大きくないが、玩具や食品のキャラクター市場を含めれば巨大な市場に大きな貢献をしており、今後も日本のコンテンツ産業の柱にする必要がある。 中国やインドなど新興国も注力しており、今後は激しい世界競争に巻き込まれることになる。日本が本当の意味での「アニメの殿堂」を築いていくために何が必要なのか。アニメ制作会社の業界団体
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