はてなキーワード: あおりとは
韓国の女優で、韓仏共同の映画『冬の小鳥』に9歳で出演しカンヌに招かれるなど高い評価を受けていた
2021年にセロンは飲酒運転で事故を起こし、変圧器(電柱地中化の進んだ国だとあちこちにある)を破壊して辺り一帯を停電にさせた
猛バッシングを受け仕事を干され、仕事に穴を開けた賠償金も背負った末の自殺だった
遺族はセロンの名誉回復のため、セロンは12歳年上の俳優キム・スヒョンに15歳の時からグルーミングされた末に捨てられて狂ったことを明かした
15歳から交際していたのに捨てられ、そのショックで3日後、やけ酒をあおり泥酔して事故を起こしてしまったという
セロンの稼ぎなら本来賠償金も支払えるはずだったが、事務所はスヒョンの親族が経営しており給料未払いでセロンの手元には金がなかった
賠償金は事務所が肩代わりしていたが期限内に7億円を事務所に返済しなければならず、セロンは芸能仕事ができないので普通のバイトをしていたが返せそうになく、スヒョンの誕生日の2月16日にあてつけるように自殺した
スヒョンは交際説を否定したが、遺族は2人がキスをしている写真を公開した
次にスヒョンは、15歳の子供に当時27歳だった自分が手を出すはずがない、交際はしていたが大人になってからだと釈明した
しかし、兵役中、まだ16歳だったスヒョンに「愛してる会いたい会いたい」と長文ラブレターを送っていたのも公開された
また韓国では年齢による上下関係が厳しいのだが、セロンから兵役中のスヒョンへの手紙は12歳も歳の差があるのに表現がかなり砕けており直接的な表現はないものの男女関係の相手に送っていそうな文体だった
また、「1年以内に借金を返すのは無理、少しずつでも返すから猶予がほしい」というスヒョンへの懇願のメールも一線を超えた男女特有の表現があった
2人が頬を寄せる写真も公開され、スヒョンはある時期にホクロを消す手術を受けていたがまだホクロがある時期、セロンが16歳以下の時の写真だった
スヒョンが事後にセロンの家で裸のまま皿洗いしてる画像があるのでそれも出せば全てを認めるのか？と遺族側は声明
11歳のセロンと映画で共演したウォンビンは、ヨン様が流行った時期に韓流ブームの立役者として「韓流四天王」と呼ばれたレジェンド俳優である
その映画『アジョシ』は韓国語で「おじさん」の意味であり、隣家の女児セロンにおじさんと呼ばれ慕われているウォンビンが麻薬組織にさらわれたセロンを救うため奮闘するストーリーだ
顔だけのアイドル俳優扱いだったウォンビンがちゃんと演技をできると評価された作品であり彼には思い入れがあり、仕事の外でもセロンに対し「おじさん」として親しく接していた
事件事故の際に寄付をしたり、コロナの際に困窮者のために家賃を下げようという声明を出すなどしてたまに名前が報道された
セロンが芸能界を干され借金に苦しんでいると知ったウォンビンは、大体7億円ぐらいの借金を払ってあげると申し出た
セロンは「おじさんに迷惑をかけられない」と断り、ウォンビンは事務所に勝手に払おうとしたら、事務所側も本人が支払うべきだと断った
表舞台から姿を消していたウォンビンはセロンの葬式参列で久しぶりに世間に顔を見せた
27歳が15歳に手を出していた、そして一方的に捨てた、ウォンビンの返済申し出を拒んで24歳の若者に7億円払えと無理を言っていた
この三点が大炎上中
セロンと感情的な行き違いがあり、スヒョンは別れた後も苦しめるためにわざと悪意的に振る舞ったのではないかと非難されている
スヒョンは冗談めかしつつも過去には女性の理想が高いことを話し、
「40代ぐらいで20代の子と結婚したい」「僕だけのことを考える人がいい」「僕のために悲しみ、死にたくなるような子がいい」「僕が必要な時に隣にいなければならないが、面倒に思ったら怒るよ」などと語っていた
現実的にセロンは生きていたとしても借金を事務所に返せなかったが、期限を過ぎたらどんな目に遭っていたのか
二車線道路の右側を明らかに遅い車が走行してて、つまりの原因になってることがよくある
安全に運転することはもちろん大事なんだけど、周囲をよく見て自分が円滑な交通の流れを止めていないか判断して欲しい
あおり運転もやる方がダメなんだけど、あなたの運転があおりを誘発している可能性もあるので、一度ご自身の運転を客観視してみてはどうだろうか
なお、数キロに渡って左右の車線で並走するのも状況の確認が難しくなるので避けたほうがいいよ
自動車学校は法遵守の他に、実現象としてどういう運転が安全性を高めるかももっと教えるべきだよね
例えば、後ろに車が詰まっていそうなら車線変更するか、安全な路肩、待避所で先に行かせましょうとかね
ぶっちゃけ法定速度は自動車の安全技術向上による見直しはほとんどしてないので、法定速度が全てって考えもどうかと思ってるが、法犯せまでは言わないから周りは見てくださいね
＞何で結婚しようと思ったの？
ユーモアのセンス、仕事への熱意（同業者）、共通の趣味（今は私だけがやっている）があったからかな。
あと誰に対しても優しいし責任感がある。
じゃあなんでこうなった、と思うよね。
基本的に熱意が全方向に向いているので、共に生活する中で家庭内にはだんだんと向けられなくなって来た感じ。
自炊時は、本人家にいる時は8割やってくれてるよ。ただそれも、新しい調理器具や食品に手をだししては放置って感じ。
一人暮らしの時は、たぶん引っ越しとかのたびにドカンと捨ててたんじゃないかな。
＞あおりとかじゃなくて、他人と共同生活出来る性格に思えないし旦那さんは他人に依存する性格にしか思えん。
そうだね。私もあんまり人のケアに喜びを感じる性格じゃないし、
そういう意味で相性が悪かったのかもしれない。（付き合いから考えたら、そこに気付くのに15年もかかってしまった）
全然関係ないけど、こういう返信とかでよく「そもそも結婚するな」っていうツッコミ見るたびに心痛めてたので
生成AIが登場してからAI賛成・反対で争いが続いているように思うので、とりあえず現状を整理する意味で中立な視点で生成AIを捉えてみる。極力中立を意識して書くが、個人の主観が意図せず入ることはご容赦願いたい。まずは議題をまとめるために、議論のターゲットを定義する。
基本的には画像生成、テキスト生成、動画生成、音楽・音声生成などの生成AIをターゲットとする。具体的なサービスとしては
ここでの議論では、生成AIの技術的な内容にはあまり触れず、これらの生成AIは「モデル」に「データセット」を「学習」させることで作られることとする。また、生成AIユーザーはその「学習済みモデル」を使って画像、テキスト、動画、音声などを「生成」することができるとする。
そして、生成AI推進派はこれらの生成AIを推進する、あるいは使っている人たちのことを指し、反AIはこれらに反対する、あるいは使わない人たちのことを指す。
それらとは別に、生成AIの話題に無関心、疎いな層も一定数いることを付記しておく。
日本の現行法に照らし合わせるとデータセットの作成にあたり、著者の許可は「原則」不要である。
詳細は文化庁「AIと著作権」のP.37～40を参考。（AIと著作権, 文化庁, https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/pdf/93903601_01.pdf]）
一方で、生成AIが出力した著作物が著作権侵害をしているか否かの判定については、「人とAIを区別することなく」著作物が著作権侵害をしているかどうかを既存のルールに則って判断される。（同P.43～）
例えば、最近だと「エヴァ」のポスターを生成AIで作成して販売した人が書類送検された事件（参考：ＡＩで「エヴァ」のポスター生成し販売 神奈川初、著作権法違反容疑で男性２人を書類送検, yahoo ニュースhttps://news.yahoo.co.jp/articles/33573f324daa8f9f894660b6309ff356a4d338b0]）が発生している。上記の理解に則ると生成AIが使われたか否かは関係なく、ポスターが「エヴァ」の著作権を侵害していることが原因であると理解できる。
最近では著者が自身の著作物を保護するために、著作物に対して個別に「AI学習禁止」を掲げている場合や、プラットフォーム上で著作物がAIの学習に使われないように申告（オプトアウト）することができる。このようなケースは「契約」と捉えることができる。そのため、上記のようにデータセットの作成にあたり法的に著者の許可が不要であったとしても個別の対応が必要であり、無断でそのような著作物をデータセットに使うことはできない。
では「AI学習禁止」を明記していれば著者の権利が正しく保護されるかというとそうとも限らない。さらに議論を重ねることになるが、簡単に思いつくだけでも以下のような例外的なデータセットが存在する。
1つ目の「生成AI登場以前に作成されたデータセット」については、そもそもそのデータセットが作られた段階ではAIによる学習禁止を明記していない著者がほとんどであったと考えられるし、各種プラットフォームにそのような設定項目も存在しなかったと考えられる。そのため、それらのデータセットを使った学習を禁止することは法的には難しい。2つ目の「生成AIによって生成されたデータ（合成データ）によるデータセット」についても、生成AIが出力した著作物がたとえ学習元のどれかの著作物と類似していたとしても、学習元の著作物の著者が著作権を主張することは困難である。
これらのようなデータセットが存在することを考えると、仮に「AIによる学習禁止」を掲げていたとしても、著作物が絶対にデータセットに使われないと言い切ることは難しいであろうと考えられる。
実際に、以下の例ではDeepSeekが学習に用いたデータセットにOpenAIが提供するモデルの出力が使われている可能性について話題になっているが、明確な根拠は今のところ示されていない。
OpenAIは、OpenAIのAIモデルの出力を他モデルの学習に使うことを禁止している。しかし、OpenAIが発表している生成AIモデルに使われているデータセットは非公開であり、そのデータセットに一部無許可なデータが含まれている疑いは当初から挙がっている。それらの前提のもとで、最近だと DeepSeek がOpenAIの出力データを学習に使っているという疑惑（参考：DeepSeekがオープンＡＩデータ不正入手か、マイクロソフト調査中, Bloomberg, https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-01-29/SQTXNQT0AFB400]）があり、DeepSeekの妥当性が疑われている。（OpenAI自身はデータセットを非公開としており、データセットの透明性が確保されていないことから、ダブルスタンダードであるとの見方もある。）
しかしながら、このDeepSeekの疑惑については一考の余地が残されている。DeepSeekに限らずその他数多くのAIモデルもOpenAIの出力を学習している可能性があり（参考：逆に、すべてのローカルLLMは開発元をOpenAIだと思い込んでいる説, zenn, https://zenn.dev/yuiseki/articles/d90c4544ea3ea6]）、OpenAIの出力が何らかの形で間接的にその他AIモデルの学習に使われていると考えることもできる。例えば、OpenAIのユーザがOpenAIの出力を加筆修正してインターネット上に公開したサイト（例えば上記zennのページのようなAIの出力が含まれているサイト）が、他AIモデルの学習に使われるケースなど。このような場合には、OpenAI以外の他AIモデルは明確にOpenAIの出力を学習に使ったと断言できないため、OpenAIの主張を全面的に賛成することには疑問であると考えることもできる。
ここまでの議論では、現行法に則って事実ベースで生成AIを解釈した。一方で、現行法だけでは法整備が追いついておらず、生成AIの脅威が考慮されていないとの意見もある。具体的には以下のような例である。
それぞれの主張について、もう少し具体的に意見の内容を掘り下げる。
著作権侵害は一部非親告罪となっているものの多くが親告罪となっており、著作権侵害が判明した際には著者が主体的に動く必要がある。一方で、生成AIによって生成された著作物は通常の何倍もの速さで作られるため、生成AIの出力を確認するために多くの労力を割くことになり、都度親告することは非現実的である。また、著作権侵害の裁判に関する訴訟費用や、認定されるまでの期間などを考慮すると現行法を適用するだけでは限界がある。
特に法整備に関しては問題が起きてから強化されることが多々ある。（例えば、あおり運転、飲酒運転、違法アップロードなどは社会的な問題を受けて強化されている）そのため、現行法で適法であってもそれが今後も適法であるとは限らず、継続的な議論を経て強化される可能性がある。
生成AIの構築にはモデルだけではなく、データセットも不可欠である。しかし、そのデータセットに多大な貢献しているクリエイターに対してインセンティブがなく一方的に著作物を搾取されている。このような状況では、クリエイターは生成AIの構築に協力する理由がない。その上、生成AIにより一部の仕事が奪われる可能性が考えられており、そのような業界からはかなり反発がある。例えば、イラストレーター、翻訳家、声優、新聞、ニュースなどの業界では、既存の業務が生成AIに代替される可能性を危惧しており、かなり否定的である。
現状の法整備ではそのような業界に関わる方々のリスペクトが一切なく、生成AIが一方的にデータセットとして学習に使っている現状がある。クリエイターの方々の努力があったからこそ、生成AIが登場できたのにも関わらず、生成AI側が一方的に搾取しているためかなりいびつな構造となっている。そのような構造を解消するため、クリエイター保護を念頭に置いた生成AIの規制が導入される可能性がある。
ここまで日本の法律をベースとして議論を進めたが、生成AIを語る上では海外の生成AI取り組み状況も欠かせない。現状では、生成AIはアメリカのOpenAIが業界リーダーの立ち位置を確保しており、大手ではGoogle, Meta, Microsoft などが追従している。また、生成AIの開発にはGPUが必要不可欠であり、GPUの開発・生産の最大手であるNvidiaもアメリカの企業である。一方で、最近話題になったDeepSeekは中国で開発されたモデルである。中国はほかにもAlibabaが生成AIを開発しており、アメリカと技術を競うことができている。それ以外の国の生成AI研究はアメリカ、中国とはかなり水をあけられており、ヨーロッパですらアメリカ、中国の間に割って入ることができる技術力を持ち合わせていない。（唯一フランスのMistralは米中の各種モデルに引けを取らないレベルのモデルを発表できている程度）そのような事実から、日本は生成AIの研究ではほとんど世界にインパクトを残せておらず、アメリカ、中国が開発した生成AIにかなり依存してしまっている。
このような背景から、日本で生成AIに強い規制をかけてしまうと、生成AIの分野で世界から全く相手にされないほど遅れを取る可能性が否定できない。特に、テキスト生成については日本語ローカライズには一定の価値があり、アメリカや中国のモデルを日本語に翻訳するだけでは日本の文化的背景が正しく反映されない可能性がある。例えば、DeepSeekは「尖閣諸島を中国固有の領土」（参考：中国AIディープシークが「尖閣は中国固有の領土」 自民・小野寺氏、衆院予算委で懸念表明, yahooニュース, https://news.yahoo.co.jp/articles/3c710d40d096b74670f09a8bc377b29f33b814a3l]）と日本の認識とは異なる回答をしてしまう。そのようなことを考慮すると、今後の国際社会の情報戦のために生成AIに取り組む必要があり、日本で規制を強めた結果として生成AIの開発が出来なくなることは国際領土問題にすら発展しうる可能性がある。
また、他国から見てもこれは同様で、自国で生成AIの規制を強めた結果として他国に遅れを取ることがかなり大きなリスクになることを懸念していると考えられ、いわばチキンレースのような状態になってしまっている。
ここからは世界のAIに対する規制状況を見ていく。アメリカ、中国、日本、EUの中で一番AIに対する規制が強いのはEUであり、昨年AI法が成立している。（参考：EU AI法案が加盟国に承認され成立 規制は2026年に適用の見通し, NHK, https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240521/k10014456551000.html]）EUは個人情報保護の観点で世界をリードしており、AI法もそのような風潮に乗っていると考えることができる。AI法はAIが持つリスクを使用用途に応じて評価しており、リスクが高いと判断された使用用途でのAI利用が禁止されたり、人による確認が義務付けられたりしている。
ここまで生成AIに対する賛否と、生成AIを取り巻く環境をみてきた。賛成、反対にそれぞれ筋の通った主張があり、どちらかが一方的に正しいと判断を下すのは難しい。とはいえ、実際に生成AIが広く普及したことで表出してきた問題点があるのはたしか。だからと言って、生成AIの完全な禁止も国際的な視点から見てもやはり有り得ない。賛成派、反対派が歩み寄り、折り合いがつく着地点を少しずつ模索していくことが重要。
生成AIは「正しく」使えば便利な道具だと思うが、悪用が悪目立ちするので印象がよくない。そもそもインターネットの治安なんてもともとこんなもんだった気がするが、生成AIでよりお手軽にイラストや文章を作れるようになってしまったので、お手軽に治安の悪さが発信できているだけのように見える。
一方で企業レベルでは生成AIを正しく使って業務改善する動きが活発であり、今後数年かけて業務改善していくなら週休3日か、所定労働時間を5時間ぐらいにしてほしいなと思っているところ。仕事を早く終わらせたところで増えるのは給料ではなく仕事になる予感しかしない。