２０２０年度から始まる「大学入学共通テスト」をめぐり、大学入試センターは２６日、昨年実施した試行調査の記述式問題の採点結果と、英語で使われる民間試験の審査結果を公表した。国語と数学で出題された記述式問題は大半で正答率が低く、数学では約半数の受験生が無解答だった。また、民間試験は７団体が申請した８種の試験が合格したが、高校などに最も普及している英検は現行の「従来型」が不合格となり、１回の試験で英語の４技能を測定する「新型」のみが認定された。 試行調査は昨年１１月に実施され、記述式問題が３問ずつ出された国語は約６・５万人、数学は約５・４万人の高２と高３が受けた。国語で正答条件をすべて満たす「完全正答」の割合は４３・７％、７３・５％、０・７％と問題によって大きく異なり、複数の資料を把握し、対立点を整理して８０～１２０字でまとめる問題で最も低かった。数学は正答率が２・０％、４・７％、８・４％と全問
内容 英語の綴り字は、ネイティブ話者にとっても覚えにくい厄介なものである。これに不満を抱き、もっと規則的なものに改良しようとした綴り字改革論者（スペリング・リフォーマー）は、いつの時代にも現れた。19-20世紀の綴り字改革論者たちは、「初等教育効率化のため」、「科学的音声言語研究のため」、「国際語としての英語の地位を確立するため」とそれぞれの目的をかかげながら、試行錯誤を重ねた。本書では、教育行政文書、OED編纂者たちの手紙、帝国教育会議議事録などをもとに、その姿を描きだす。英語グローバリゼーションが進行する今日敢えて、英語改良計画の言語文化史を明らかにし、そこに映し出された自意識とコンプレックスの意味を問う。 目次 目次を確認する
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