「定期刊行物コード（雑誌）」は、2026年1月（2025年11月16日発売）より運用変更となります。 詳しくは雑誌コード管理センターホームページ「お知らせ」欄、および下記文書をご確認ください。
「定期刊行物コード（雑誌）」は、2026年1月（2025年11月16日発売）より運用変更となります。 詳しくは雑誌コード管理センターホームページ「お知らせ」欄、および下記文書をご確認ください。
10月12日にお知らせ欄に掲示いたしました「Amazonに表示されない件」で、 Amazon表示に改善の兆しがないため、JPRO管理委員会として、Amazonに対して抗議文を提出しました。 下記が文章の内容です。 10月1日に当センターから登録された書誌情報が表示されないとの問合せに対して、 「9/27と9/28に、一部うまくASINが生成されない問題があり、 それらは1週間データが上手く作成できない扱いになっていることがわかりました。」 とのご回答いただきました。 しかし、現在でも解決せず、 9/27と9/28以外の書誌情報も表示されない状態が続いております。 どのような状況なのかをお尋ねしても、一切 ご回答のないまま今に至っており、 当センターをご利用している出版社からの問合せに対しても大変苦慮しております。 つきましては、下記について早急にご回答ください。 ・表示されない原因と現在の
出版新時代の情報インフラの構築 JPROは紙と電子両方の書誌・権利情報、販売促進情報を収集・活用し、出版物の円滑な流通に寄与します。
JPO代表理事 相賀昌宏氏（小学館社長） 12月12日に日本出版会館で行われた、「出版情報登録センター（JPRO）」の説明会に行ってきました。一般社団法人日本出版インフラセンター（JPO）が新設する、出版権情報の登録を担う組織です。ボクの理解の範囲でざっくりレポートさせていただきます。なお、説明会資料（PDF）はJPOのサイトにアップロードされています。 出版情報登録センター（JPRO）ってなに？ 出版物の書誌情報と、出版権設定情報の登録・管理を行うことを目的とした組織です。「近刊情報センター（※Internet Archive）（書誌情報を取次・書店へ無料配信している）」や、「日本図書コード管理センター（※Internet Archive）（ISBNコードの発行・管理をしている）」などと同様に、一般社団法人日本出版インフラセンター（JPO）が新しく行う事業です。年明け1月6日からデータ受
日本出版インフラセンター（JPO）は12月12日、東京・神楽坂の日本出版会館で来年1月に設立する出版情報登録センターの説明会を開催、300人の出版社関係者が集まった。 来年1月1日施行の改正著作権法に合わせて設立される同センターは、紙の出版物と電子書籍の出版権・書誌情報を登録・管理するもの。法的な対抗要件にはならないが、出版界が自ら整備することで権利情報の公開を定着させ、実効性をもたせる狙い。現在、530社超の出版社が参加している近刊情報センターの機能を活用し、一体的な運用を図る。来年1～6月を試用期間とし、同7月から本稼働する予定。 登録料は、1点につき紙の出版物が1000円、電子書籍が500円。既刊は来年12月までに行った場合、紙・電子を問わず無料となる。 なお、12月24日午後1時半から同内容の説明会を改めて開催する。問合せはメール uketsuke●jpo.or.jp(●＝＠)、
2012年2月にこの版元日誌で「JPO近刊情報センターと近刊検索β」と題して、立ち上げてからほぼ一年が過ぎたJPO近刊情報センターと、公開後半年が経った近刊検索βの話を書きました。今回はその後のJPO近刊情報センターと近刊検索βについてご報告させていただきます。しばらくお付き合いください。 と、その前に、前回の記事等、関連のURLをまとめておきます。 ●「JPO近刊情報センターと近刊検索β」版元日誌 ●JPO近刊情報センター ●近刊検索β ざっとおさらいしておきます。JPO近刊情報センターは日本の出版社がこれから出す本（近刊）のデータを集めて有効に活用しようという仕組みで、一般社団法人日本出版インフラセンター（JPO）により運営されています。私はこのJPO近刊情報センターの推進委員であり、普及促進ワーキンググループのリーダーでもあります。それもあって普及促進に努めています。ちなみにボランテ
出版業界では書籍の電子化に限らず様々な形でICT（IT）の利用が進められてきました。原稿のやりとりはメールなどを介して行われ、制作ではDTPが当たり前になり、商品や売上の管理などにはデータベースが広く用いられています。近年、コンピューターのダウンサイジング化や通信環境のブロードバンド化を前提に変化はさらに加速してきました。加えて、読者のICT（IT）利用により、読者が本の情報と出会う場（リアル・仮想空間問わず）の多様化も進んでいます。 書誌情報の標準化はいまだ道半ば ICT（IT）の利用を加速したもうひとつの大きな理由は標準化の流れです。例えばDTPにおいてはソフトウェアやフォーマット、さらにはフォントなどの標準化が普及のための重要な要素となりました。同様に、出版物に対するユニークコードとして1980年代に導入されたISBNとJANコードは出版社と取次を結ぶEDI（いわゆる出版VAN＝新出
パブラボ編集部の白岩俊明と申します。http://www.publabo.co.jp/ 気がつけば、40代の半ばに差しかかろうとしていますが、相変わらず「ベストセラーを出したい」という一身で編集の仕事に携わっています。 最近の課題はふたつ、編集して出版した後のことをいかにイメージできるかと、スケジュール配分の見積もりです。 前者は、つい目の前の原稿に追われがちな自分をもうひとりの自分がコントロールしながら、出版した本をどうやってより多くの方に届けるか？ というプロモーション的なことです。ＳＮＳがまだまだ疎く、facebookはやっているもののtwitterは少々、ＬＩＮＥはまだまだ、Instagramはサッパリ……というなか、アメリカではfacebookはプライベートが目的、仕事や勉強関係はLinkedInの利用が大半、という話を耳にすると、時代に取り残された感で焦る自分がいます。 後者は
日本書籍出版協会と日本出版インフラセンターは５日、出版前の書籍の内容を書店などに向けて公開する「近刊情報センター」（仮称）を平成２３年４月に設立すると発表した。近刊の情報を小売店経由で読者に伝えることで出版社が反応を探り、需要に応じた初版部数を設定できるメリットがあり、返品率の低下につながると期待されている。 現在、近刊の情報はほとんど公開されておらず、出版前に読者の反応を探れないため、初版部数は手探りで決められている状況。これが４割近い返品率を招いており、各出版社の大きな負担となっているという。 近刊情報センターは出版社２００社程度の参加を見込み、刊行の約２カ月前から近刊情報を受け付け、データベース上で書店などに公開する。装丁や目次のほか、あらすじも２千字まで紹介できるようにする方針で、出版社は読者の反響を見ながら初版部数を調整できるようになりそうだ。 関係者によると、現在、年間７万点以
TOSH @takashimt N販の「Quick Book」、8月末からWBCの在庫も使い対象も拡大するとのこと。火曜日にその説明を伺いました。ウチでお手伝いできることであればやらせていただきますよ。VAN経由で受けてる分には通常の流れとほとんど変わらんし。 2010-07-22 22:58:20 ゴロウ @bookseller56 日販のQuickBookがリニューアルしてweb在庫にない本の注文も出せるようになったが、受発注時に在庫の有無も入荷日の見込もハッキリしなければ客注では使えない。夜や土日祝に発注できるといってもその時間に処理が進むわけではないし、手数料を払ってまで使うメリットがないように感じる。 2010-08-23 11:13:54
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く