オープンソースソフトウエア(OSS)だと思って使っているソフトの中には、利用に際して警戒すべき「要注意ソフト」が存在する――。そうした警告を社内に発しているOSPO(Open Source Program Office)が複数あることが、日経クロステックの取材で分かった。背景には、OSSと見分けがつかない商用ソフトの増加や、著名OSSにおいて重要なライセンス変更が頻発しているという事情がある。 NECのOSPOに当たるOSS推進センターは、利用に際して注意が必要なOSSを「ハイリスクOSS」「注意OSS」などに分類しているほか、OSSと誤認されるようなソフトについて「要注意ソフトウエア」に分類。それぞれのソフトのリストを作成して、社内に注意を呼びかけている。 ハイリスクOSSは、開発が終了してセキュリティー修正パッチなどが提供されなくなったソフトや特定のバージョンなどだ。リスクが非常に高い