しかし永楽帝が没し、明朝の政策が財政緊縮・対外消極的に転ずると海禁にほころびが出始める。土木の変に象徴されるモンゴルの脅威に北辺防備へ注力を迫られる中、国家財政を圧迫された明朝は北辺を除く朝貢貿易に関し「厚往薄来」から経費削減へ政策の転換を余儀なくされる[18]。朝貢国は貿易の規模や貢期（入朝頻度）、附搭貨物買取価格を抑制され[注 6]、さらに弘治年間（1488年 - 1505年）からは関税まで徴収された[20]。こうした明朝の姿勢は朝貢国の離反を招き、15世紀末時点で入朝を続ける国は日本・朝鮮・琉球等わずか6ヶ国にまで減少していた[21]。1509年からは、広州に外国商船の来航が認められたことから朝貢貿易はさらに衰退していった。洪武期に民間貿易が禁止されてこのかた、在外華人が安全に貿易を行うためには朝貢貿易への参加が必要不可欠であり、朝貢貿易は少なからず彼等により支えられていた。しかし明