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先日久しぶりに au 回線を契約したんですが、eSIMの差し替え・再発行をしようとしたら、長々とよくわからない記載ばっかりのサポートページしか出てこないので、関連リンクを貼っておきます。二言目にはMy auを入れろと言ってくるんですが、いや、普通にQRで導入できる標準化されたフローがあるのになんでわざわざ？としか思えないんですよ。よくわからない人はMy auアプリを入れておけばいいと思います。 eSIM再発行 ⇒ 「eSIM再発行手続きサイト」 回線切り替え ⇒ 「オンライン回線切替のお手続き」 プロファイルインストール ⇒ 「プロファイルダウンロード用URL」 1. eSIMの再発行 まずは既存のau (e)SIMが入った端末（既存端末）から、「eSIM再発行手続きサイト」にアクセスします。2024年12月から認証周りが厳しくなったので、既存端末には事前にMy au/auPay等のアプリ
4社のネットワーク調査でauが圧勝、「一貫した品質」でソフトバンクを上回る その中身をOpensignalが解説（1/2 ページ） 世界のモバイルネットワークエクスペリエンス（体験）を分析するOpensignalは、11月20日、日本のモバイル・ネットワーク・ユーザー体感レポートの2024年10月版を発表した。同日、Opensignalはオンライン会見を行い、アジアパシフィックリージョンを担当する主席アナリスト、ロバート・ヴィルジコウスキー（Robert Wyrzykowski）氏がレポート内容を紹介した。 動画視聴、ゲーム、通話品質など多くの項目でauが躍進 Opensignalは通常、4月と10月の年に2回、日本のモバイルネットワークユーザー体感レポートを発表している。今回のレポートは、2024年7月1日から2024年9月28日までの期間、日本の4キャリアのネットワーク品質を分析し、ユ
実業家の前澤友作氏が代表取締役社長を務めるカブ＆ピースは、新しいMVNOサービス「KABU&モバイル」への申し込みが殺到していると案内している。この影響で、回線の切り替え手続きが行えない他、一部ユーザーがモバイル通信を一時的に使用できなくなっているという。 KABU&モバイルは、同社が11月20日に開始した新サービス「カブアンド」のMVNOサービスで、大手3キャリア（NTTドコモ、au、ソフトバンク）のネットワークに対応する。カブアンドは、電気、ガス、モバイル通信などのサービスを利用すると、利用料金に応じて同社の未公開株と交換できる電子チケット「株引換券」を付与するのが大きな特徴だ。 カブアンドの概要。株とインフラサービスを1つのパッケージにしたようなサービスで、電気やモバイル通信などのサービス利用料金に応じて、株がもらえるようなイメージだ KABU&モバイルの月間データ容量と月額料金は、
KDDIは11月19日、「povo」において、ローソンへ来店するたびに100MBのデータ容量を付与する「povo Data Oasis」の提供を開始した。 月間のデータ付与上限は10回（合計1GB）までで、ローソンで買い物しなくてもデータ容量がもらえる。 データ容量の獲得方法は、まずローソン店内で「povo」アプリを開き「povo Data Oasis」をタップする。すると特設サイトが立ち上がり、来店を確認するために位置情報を検出。その後、100MB（24時間）が即時追加される。 また、限定トッピングとして、「300MBのデータ容量」と「500円分のローソン商品券」がセットになったトッピングを500円で提供する。実質的に300MB分の容量を無料で手に入れられる。その他、「からあげクン」とセットのトッピングもある。 この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ
京セラは30日、保有するＫＤＤＩの株式について、今後５年間で３分の１程度を売却する計画だと発表した。ＫＤＤＩ株を担保とした借り入れに加え、売却も資金調達手段として必要であるとの判断を受けて決定した。 京セラはＫＤＤＩの前身の一つである第二電電の設立に関わった。ブルームバーグのデータによると、京セラはＫＤＤＩ株の16.08％を保有する。時価総額を元に試算した場合、仮に５％を売却した場合には5000億円規模となる。 京セラの発表によると、売却後も継続的な縮減を検討しているという。第二電電設立以降、両社の事業状況も大きく変わっており、株式の保有について再考すべき時期にきているとした。 京セラのＫＤＤＩ株を巡ってはへッジファンドのオアシス・マネジメントが全株売却を求めていた時期があるほか、京セラ創業者で第二電電の設立に大きな役割を果たした稲盛和夫氏が2022年８月に90歳で死去していた。 コーポレ
両陣営とも、スマートフォンを活用した決済とポイント還元に注力しており、コンビニ業界が異業種間競争の主戦場となっている。セブン-イレブンの約2万1000店舗、ローソンの約1万4600店舗という巨大な店舗網を舞台に、カード会社や通信事業者が顧客の囲い込みを図る構図だ。 消費者にとっては還元率の向上や特典の充実という恩恵が期待できる一方、各社は膨大な個人の購買データを獲得できる。今回の提携強化によって、両陣営が描く戦略とは何か。 関連記事 三井住友カードのクレカ投信積立で“大改悪” 5大ポイント経済圏の最新動向 企業が発行するポイントが消費活動に欠かせないものになってきた。多くのユーザーが「ポイ活」にチカラを入れているようだが、企業側はどのような囲い込みを図っているのか。最新動向をまとめてみた。 PayPayはなぜ「当たり！」だけに頼らないのか？ QRコード決済を超えた、意外な一手 PayPay
設定した条件に従い高度なプログラムが株式などを自動で売買する「アルゴリズム取引」。 AIの普及で種類は多様化、その使い手はプロから個人に広がろうとしています。 不安定な状態の金融市場ですが、アルゴリズム取引は天使となるのか、それとも悪魔か。 （経済部記者 横山太一） 個人向けにも広がる 「アイスバーグ」「ペッグ」「リバージョン」「ダークプール」「ステルス」…聞き慣れないカタカナ。 これらはすべてアルゴリズム取引で使われている用語です。 先月下旬、ネット証券の「auカブコム証券」を訪ねてみると、アルゴリズム取引の機能を組み込んだ個人向けアプリの開発が山場を迎えていました。 アプリを通じた株式の購入は今では当たり前となっていますが、開発中のアプリをのぞいてみると、そこには「アルゴ」と書かれたアイコンが表示され、タップすると冒頭にある用語がずらりと現れます。 開発担当者に聞くと、これらの用語はい
どうもこんにちは！ 色々な企業の決算を読んでいると面白いと思うポイントや資料を見かけることがあります。 なので、これからは週に1回くらいのペースで面白い資料やポイントだけに絞った短めの記事を書いていこうと思います。 今回の話はモバイル通信単価に関する話です。 楽天モバイルの参入や政府からの要請もあり、2021年3月にモバイル通信の大手各社とも格安のプランを導入しました。 その結果ここ数年でモバイル通信の顧客単価は下落していますが、通信会社の顧客層の違いによって、その下落の仕方には各社で差が生まれています。 そこで、問題です。 大手3社でモバイル通信単価の下落率が遅い順に並べると？ さて、その答えですがドコモの出している通信単価に関する資料を見てみると、通信単価の下落が最も遅いのがドコモで、最も大きく下落したのがソフトバンク(B社)、その中間がau(A社)となっています。 結構多くの方が当た
KDDIは9月18日、ローソンに来店するたびに「povo」のデータ通信容量が回復する新サービス「povo Data Oasis」を2024年内に提供すると明かした。来店1回あたり100MB、上限は10回で月間1GBまでデータ容量が回復する。 サービスの詳細は後日発表する。KDDIで代表取締役社長 CEOを務める高橋誠氏によると、データ容量の回復に買い物は不要だ。店舗内で「povo」アプリを開くと、GPS情報などから位置を確認して、データ容量が付与される。高橋氏は同サービスによって「ローソンへの来店機会を増やす」と述べた。 「未来のコンビニ」第1号店は来春オープン この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ。KDDIと三菱商事はローソンの株式を50%ずつ保有し、リアル店舗とテクノロジーを組み合わせた「Real x Tech LAWSON」（未来のコンビニ）作
スマートフォンの価格には「一括価格」と「実質負担額」がある。一括価格は商品の定価であり、割引前の金額となる。実質負担額は大手キャリアの端末購入プログラムを利用した際、実際に支払う金額を指す。 4キャリアは2024年現在、スマートフォンを残価設定のある24回払い、または48回払いで購入し、スマートフォンを返却すると、返却時点に応じて支払いの一部が免除されるプログラムを一部機種向けに提供している。この免除される金額を引いた額が、実質負担額となる。 この実質負担額は、各社のオンラインストアや製品ページで確認できるため、どのタイミングでスマホを返却すると、どのくらいの金額で運用できるのかが分かる。しかし、その中で特に分かりづらいと感じるキャリアがある。ソフトバンクだ。 最安のケースになる実質負担額の算出が困難 まずは実質負担額について。ソフトバンクをはじめとする大手キャリアでは、分割購入や一定期間
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