コミュニケーションが生まれるツイートまとめツール
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
財布の中のクレジットカード。米フロリダ州マイアミ郊外ケンドールで（2009年3月7日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Joe Raedle 【1月30日 AFP】クレジットカードの利用情報わずか4件から、カード利用者の大半の身元を特定できるとした研究論文が、29日の米科学誌サイエンス（Science）に掲載された。匿名化したビッグデータでさえも、個人のプライバシー侵害に悪用される恐れがあることを示唆する結果だという。 米マサチューセッツ工科大学（Massachusetts Institute of Technology、MIT）のイブ・アレキサンダー・デモントジョイ（Yves-Alexandre de Montjoye）氏とデンマーク・オーフス大学（Aarhus University）の共同研究者らが率いるチームは、国名不明の先進工業国に住む110万人のクレジットカ
「ああ、またか…勘弁してくれぇ！」――イギリスとそのほか英語圏の多くのサイクリストが頭を抱え込む事態が、また発生しました。そのトピックとは、“ヘルメットをかぶるかかぶらないか問題”。この話題になると、熱心なサイクリストの間でさえしばしば大激論になるのは、日本だけではなくこちらでも同じです。 日本にもファンの多いロンドンの老舗自転車店「コンドル・サイクルズ」のヘルメット売り場。スタッフのジェームズさんも「自分は必ずヘルメットをかぶるけれど、つけるかつけないかは個人の選択にまかせるべきだと思う」とのこと 炎上必至 ウィギンスの発言が火種になったことも 今回の火種は、オリンピックの自転車金メダリストであり、マイヨ・ジョーヌに袖を通した経験を持つ、英国出身のクリス・ボードマン氏。アワーレコードを長く保持していたこともある“サイクル・ヒーロー”で、最近は自転車の安全と普及のために精力的に活動していま
酒井隆史の『自由論』のなかに、「＜セキュリティ＞の上昇」という文章があって、そのなかでいわゆるゲーテッド・コミュニティの三つのタイプの区別が紹介されている(ブレイクリーとスナイダーという人たちによる)。 そのひとつは「ライフスタイル・ゲーテッド・コミュニティ」と呼ばれるもので、富裕な人たちを対象に、特定の趣味や年齢を共有する消費者向けにデザインされたコミュニティで、７０年代から発展してきたもの。ふたつめは、「特権的ゲーテッド・コミュニティ」といって、通常ゲーテッド・コミュニティという言葉でイメージされるような、高度なセキュリティ機能をもった壁やフェンスによって周囲から隔てられた居住コミュニティである。 この両者の違いは、前者は後者ほど、外部の者の排除があからさまでなく、セキュリティということが前面に出ていないということだろうか。 ぼくがとくに印象的だったのは、三つめのタイプとしてあげられて
「週刊プレイボーイ」（集英社）2006.6/5(Vol.23）号の「松本人志の怒り！」より。 （読者からの[松本さんが、写真週刊誌を相手に「裁判で勝訴」という記事を読みました。なんでも、プライベートでＡＶを借りているところを盗撮された」からとか。確かに、そんなことされたら腹立ちますよね！] というメッセージに対しての松本人志さんの答えの一部です） 【この裁判はねえ、勝つには勝ったんですけど、本当に大変でした。 もうね、ワザとやと思うんですけど、新聞やその他の報道でね、ボクのいちばん言いたかった主張が歪曲されているんですよ！ 報道の多くが「プライベートでＡＶを借りているところを盗撮された」ことを怒っているように書いてありましたが、違うんですよ。 そうではなくて、写真を載せる時に「防犯カメラの記録ビデオから転載した」ことをボクは怒ったわけです。 もし、こんなことがこれからも許されるのなら、有名
カリフォルニア州サンノゼ発--米自動車管理者協会の会長は米国時間2月16日、自動車関連の政府機関は、国民IDカードの導入を容易にするために必要な措置として、互いのデータベースを統合し、また恐らく、運転免許証にチップを組み込まなくてはならないだろう、と語った。 米国自動車管理者協会（AAMVA）のLinda Lewis-Pickett会長によると、国民IDカードに使用される技術は、運転免許証に組み込まれるチップのような形になる可能性が高いという。 当地で開催中のRSA Conference 2006において、National ID Systemをめぐる論議をテーマとした公開討論会が行われ、Lewis-Pickettもパネリストの1人として参加した。 「自動車登記所（Department of Motor Vehicles：DMV）の準備の段階は部署によって様々で、国民IDカードの発行にこぎつ
ロンドン近郊のガトウィック空港に19日夜、複数のドローン（小型無人機）が滑走路に侵入を繰り返した。ヒースロー空港に次ぐ規模でクリスマスを前に利用客が殺到する中、36時間にわたって閉…続き [FT・Lex]空港閉鎖招いたドローン、新技術の危険性浮上 ［有料会員限定］ ドローンテロ対策に新手法 独警察など配備開始 ［有料会員限定］
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