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東京オリンピックの開会式の入場曲に、『ドラゴンクエスト』や『ファイナルファンタジー』をはじめとするゲーム音楽が使用されたことについて、ネットではその是非を巡って、さまざまな意見が飛び交っている。 ゲーム音楽が、ひいてはゲーム文化が国際的な場で使われる＝認められたことは喜ばしいことであるとか、自分の好きな曲が流れてきて嬉しい！だとか。その逆に、愛するゲーム文化が政治的に利用されるのが許せない、という意見も見受けられる。 まぁ、人それぞれ意見はあってよいと思うし、それを表明するのも自由だと思うので、こうした議論が起こること自体は、とても興味深いことだと感じる。 千駄ヶ谷・新国立競技場 そうした一方で、今回の一連の動きで、個人的に改めて再認識したのが、 今の世の中──少なくともネット上において、本当に「分断」が顕著になってきているなぁ ということかもしれない。 というのも、「ゲームが好き」という
米大統領選をめぐり、日本のトランプ氏支持者の間で、大量の陰謀論や偽情報が拡散している。 なかでも大きく広がっているのが、「トランプ氏が戒厳令を出し、裏切り者の大量逮捕が始まる。ペロシ下院議長は逮捕された」などとする情報だ。日本だけで特に広がっているものもあり、こうした拡散にはYouTube動画やまとめサイトが寄与している。 なかにはゲーム実況から陰謀論に「衣替え」したような発信者もおり、月100万円ほどの収益が発生している可能性もある。広告収入が目的であることも否定できない。いったい、何が起きているのか。上下連載でお伝えする。 【下：月収100万円？ゲーム実況から衣替え？ 陰謀論が拡散、YouTube動画の目的は】 トランプ氏がバイデン氏の当選を阻止するために行動を起こすという陰謀論は、アメリカのみならず日本でも広く拡散している。 1月11日までの数日間、ネット上で広がった情報をまとめると
Twitter最高経営責任者（CEO）のJack Dorsey氏は米国時間12月11日、Twitterが「ソーシャルメディア向けの、オープンで分散型の標準」を策定するための小規模な研究チームを発足させ、その運営を支援する考えであることを明らかにした。 「bluesky」というこのチームが狙うのは、ソーシャルメディア事業者が抱えるコンテンツ・モデレーションに関する問題の緩和のようだ。blueskyはアーキテクト、エンジニア、デザイナーなど5人程度の体制になり、チームの責任者にはTwitter最高技術責任者（CTO）のParag Agrawal氏が就く予定で、複数年かけて取り組みを進めるとDorsey氏は記している。 「これがTwitterにとってなぜ良いかというと、われわれは公共の会話のはるかに大きな集合体にアクセスおよび寄与し、健全な会話を促進するオープンな推奨アルゴリズムを構築する取り組
先日、知人からあるセレブのInstagramアカウントが「ハッキングされてる！」と報告を受けました。早速見に行ってみると、「iPhone XSを2000台無料で配布します！」という文言の踊る画像が。アカウント主はあのアイアンマンを演じた、俳優のロバート・ダウニー Jr.でした。ああ、これはやられてしまいましたなあ……。 ハリウッド俳優ということもあり、ロバート・ダウニーJr.のInstagramアカウントには4325万人のフォロワーがいます。ハッキングに遭っていたのはわずか1時間程度ではあったものの、その間にも相当のユーザーが彼のInstagramを訪れていたでしょう。 私はその後、アカウントがメンテナンスされる様子もリアルタイムで見ていました。しかし、パスワードを変更していなかったのか、削除後にまた同じいたずら画像を投稿されたり、ストーリーズやプロフィールをいじられたりする様子を目の当た
ウェブサイトのコメント欄は、インターネットの最良の部分と最悪な部分が現れる場所だ。人を引きつける洞察の次に、人を怒らせる侮辱が書き込まれるといったことが、しばしば起こる。 ウェブサイトの管理人が常に目を光らせていないと、コメント欄が有害な投稿であふれて混乱に陥り、対話を遠ざけてしまうおそれがある。コメント欄の管理が困難になり、Atlantic、Vice、NPRなどのようにコメント欄の完全閉鎖を決断したウェブサイトもある。 シラキュース大学でソーシャルメディアを専門とする教授、Jennifer Grygiel氏は次のように述べた。「パブリッシャーやウェブサイトは、読者がコンテンツに関わることを本当に望むなら、コメント欄の問題を解決する必要がある。現在、コメント欄はまだ非常に有害な状態だ」 そこで、Alphabet傘下のJigsawが米国時間3月12日に発表した「Tune」の出番だ。Tuneは
The Polaris Dawn crew is back on Earth after a historic mission
米Googleは12月10日（現地時間）、ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービスの終了時期を、当初発表した2019年8月から2019年4月に繰り上げると発表した。 Google+の11月のアップデートに、およそ5250万人の個人データに影響する可能性のある「Google+ API」のバグが含まれていたことが分かったためとしている。このバグは一般向けだけでなく、存続する予定の企業向けGoogle+にも影響を与えた。 このバグにより、ユーザーの個人情報（氏名、メールアドレス、年齢など。完全なリストはこちら）に、たとえ非公開設定にしていても、サードパーティー製アプリがアクセスできる状態になっていた。銀行口座情報、パスワード、国民識別番号などの詐欺やデータ窃盗に使われがちな情報にはアクセスできないという。 現在も調査中だが、今のところこのバグを使って個人情報にアクセスしたサ
「今の社会は情報が多すぎる」と感じている人は80％以上にのぼり、特に30代以下では、多くの情報の中で「自分が知りたいことだけ知っておけばいい」と考える人が比較的多いことが、ＮＨＫ放送文化研究所が行った調査で分かりました。 調査結果をみますと、まず情報に関する意識について、「今の社会は情報が多すぎると思う」と考える人は、調査したすべての年代で80％以上にのぼりました。 男女と年齢別で「情報が多すぎる」と考える人が最も多かったのは、「40代の女性」で90％でした。 また多くの情報の中で、「自分が知りたいことだけ知っておけばいい」と考える人は、全体では31％ですが、30代以下で比較的高く、20代では男性が45％、女性が44％となっています。 大多数の人が「情報が多すぎる」と感じている中で、特にＳＮＳをよく利用する30代以下の世代では、「自分が知りたい情報だけで十分」という考えの人が、他の年代より
米Googleは10月8日（現地時間）、ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービスを2019年8月に終了すると発表した。主な理由は「あまり使われていないから」としているが、その理由の説明の中で「Google+ People API」のバグで、最高50万人のGoogle+アカウントを非公開設定にしている個人データ（氏名、メールアドレス、生年月日、性別などだが電話番号や住所は含まず）が影響を受けた可能性があることが分かったとも書いている。 このAPIを利用している可能性のあるサードパーティー製アプリは多くても438点で、このバグに開発者が気づいた証拠も、バグを悪用してプロフィールデータを悪用した証拠もないという。 この発表は、同社が今年の年頭に開始したプロジェクト「Project Strobe」の成果について説明する公式ブログの中で行われた（関連記事）。このプロジェクトは、
米Google は2018年10月8日、ソーシャルネットワークサービス「Google+（グーグルプラス）」を終了することを発表した。Facebook対抗の位置付けで2011年に開始された同社の SNS は7年で終了となった。 Google+、閉鎖 Google+は2011年に始まった SNSサービス。ソーシャルメディアが人気を集めていた時期だが、ライバルの Facebook に大きく水をあけられた。一時期はソーシャル検索「Search Plus Your World(SPYW)」の連携、 Google+ボタンの自然検索結果や検索広告枠への設置、著者情報と紐付けるGoogle Authorshipといった施策により検索マーケティング担当者の興味関心を集めた時期もあったが、Google+ の荒廃とともに関心も失われていった。近年は業界内ではゴーストタウンと揶揄されたり笑いのネタにされることも少
Many third-party apps, services and websites build on top of our various services to improve everyone’s phones, working life, and online experience. We strongly support this active ecosystem. But increasingly, its success depends on users knowing that their data is secure, and on developers having clear rules of the road. Over the years we’ve continually strengthened our controls and policies in r
人はＳＮＳで自分の政治的な立場に近い意見ばかりを読みがちで、異なる立場の意見を継続的に目にすると、それを受け入れるのではなく、かえって自分の立場に凝り固まるという研究結果がアメリカで発表されました。 それによりますと、実験では、保守的な共和党支持者たちとリベラルな民主党支持者たちに、ツイッターで、それぞれ反対側の政治家などの書き込みを１か月にわたって毎日読んでもらいました。 そのうえで政治的な傾向に変化があったかを調べたところ、双方とも、反対の立場を受け入れる傾向は見られず、とくに共和党支持者たちはかえって自分の意見に凝り固まる傾向が見られたということです。 研究グループは、こうした結果の理由はわからないとしながらも、「ＳＮＳで異なる立場の意見を伝えようという試みは、逆効果だ」と結論づけています。 アメリカでは、トランプ大統領の登場以降、政治的な分断が深まっているだけに、今回の研究結果は、
ＳＮＳにログインした状態のまま、不正なプログラムが仕込まれたウェブサイトを閲覧すると、個人のアカウントが特定されるおそれがあることが、ＮＴＴの研究でわかりました。こうした危険性は多くのＳＮＳに共通していて、ＮＴＴはユーザーや事業者に注意を呼びかけています。 攻撃者は不正なプログラムを仕込んだウェブサイトを作り、このサイトを閲覧した人のパソコンやスマートフォンを操って事前に用意した攻撃用のＳＮＳのアカウントに次々とアクセスさせます。 その際、閲覧した人がＳＮＳにログインした状態のままだと、ブロック機能を悪用され、どのアカウントの人かが特定されるということです。 こうした攻撃の被害はまだ確認されていませんが、ＮＴＴが実験したところ、「ツイッター」や「フェイスブック」などブロック機能がある少なくとも12のＳＮＳで攻撃に成功したということです。 これに対し、ツイッターやマイクロソフトなどはすでに対
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