その手できたか！ ジョブズ、世界初のiPad専用の日刊新聞創刊でメディア王と提携...2010.11.24 10:00 2011年に放たれる大ヒットの第1弾に... 紙媒体の新聞をiPad上でも読めるようにするサービスは、すでに世界各国で提供されてもいるようですが、インターネット上で配信されるニュースの有料化を目指すメディア王としても知られるNews Corpのルパート・マードックCEOとアップルのスティーブ・ジョブズCEOが手を組んで、iPadのみで購読可能な日刊紙｢The Daily｣を年明けから配信する計画が明らかになりましたよ！ なんでもすでにニューヨーク・ポストの元編集長を筆頭に、世界各国の大手新聞社やテレビ局から優秀な人材を引き抜きまくっては100人体制の報道チームが結成されており、今後1か月以内に実際にiPad向けに新聞を配信するテストがスタート予定。通常の紙面に加え、号外を
クィア放送倫理・番組向上機構の意見送信フォームを使って、今年の『24時間テレビ33 愛は地球を救う』についての意見を送った。基本的に放送の中身についてはテレビ局なりスポンサーなり、まあ誰が決めるにしても、自由だと思う。けれど私は単なるブロガーで、ブログに批評的な文を書くだけでは恐らく絶対制作者には伝わらないし、この機構にしてもテレビ局の意思決定については一切関わらない（検証し、結果を報告するだけ）とのことなので、ここに意見を送ることにしました。５００字までしか書けないとのことなので、ぴったり５００字書いた。内容は次の通り： 番組名：24時間テレビ33 愛は地球を救う 放送局名：日本テレビ 放送日：2010/08/29 放送時間帯：02:00〜03:00 番組の構成上、「放送時間帯」は本意見に該当する箇所が放送された時間帯となります。山口達也氏及び国分太一氏が『同窓会』というドラマに出演され
ＴＢＳの乳がん検診キャラバン車。１０月まで続く予定だ＝東京都中央区 乳がんのため２４歳で亡くなった女性を取材した番組「余命１カ月の花嫁」をきっかけに、ＴＢＳが展開している２０〜３０代女性を対象にした乳がん検診を中止するよう求める要望書を、医師や患者ら３８人が９日、同社に提出した。２０〜３０代への乳がん検診の有効性に科学的根拠はなく、不必要な検査につながるなど不利益が大きいと指摘している。 要望書を提出したのは、中村清吾・昭和大教授や上野直人・米ＭＤアンダーソンがんセンター教授ら、乳がん治療の第一線で活躍する医師のほか、がん経験者、患者支援団体のメンバーら。 「科学的根拠のない検診を、正しい情報を発信すべきテレビ局が行うことは倫理的に問題が大きい」として、検診の中止を含め活動の見直しを求めた。また検診を２０〜３０代女性に限定している理由などを問う公開質問状も内容証明郵便で送った。 国
ツイッターでも言ったが、知人に「Yahoo!ニュースに載っている」とメールをもらい、意味がわからなかったが一応見てみた。確かに私の名が載っていた。 台湾メディア「NOWnews」によると、日本のAV女優である鈴木杏里さんはこのほど、日中の歴史問題について言及し、「歴史は塗り替えることができないもので、尊重されるべきものだ」と語り、機会があれば、「中国人に自らの体をささげること」で日本の中国侵略への謝罪を示したいと語った。香港・文匯報が伝えた。 報道によれば、鈴木杏里さんは大学で歴史を学び、「日本の中国侵略」を卒論のテーマとしたという。記事では、「歴史を学ぶ大学生と同様に、彼女も歴史研究者の道に進むことはなかったが、彼女は日本の中国侵略を正視することのできる人だ」とした。 鈴木杏里さんは日常生活においても中国人留学生とベッドをともにすることが多々あるそうで、彼女からすればそれは「一種の贖罪（
ドイツ、ベルリン （Berlin）のドイツ連邦議会議事堂（Reichstag）で再選後、議員らの前で就任演説を行うホルスト・ケーラー（Horst Koehler）大統領（2009年5月23日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOHN MACDOUGALL 【6月3日 AFP】ドイツのホルスト・ケーラー（Horst Koehler）大統領（67）の今週の電撃辞任は、ブロガーたちの存在なしでは起こらなかったかもしれない。 ケーラー大統領は5月22日に放送されたインタビューで、アフガニスタンなどへドイツ軍を派遣する動機の一部には、ドイツの経済的利益を保護するという営利的な側面があることを示唆した。 各新聞雑誌はこぞって大統領を非難。コメンテーターたちは｢砲艦外交｣だと攻め立てた。こうした批判に耐えられず、大統領は発言が誤解されたと述べて突然辞任し、社会を驚かせた。 しかし当初、大手メディアは問題の
実力者がメディアを持とうとする試みは、洋の東西を問わず過去に何度もあった。日本でもここ十数年の間を見ても、ソフトバンクの孫正義氏が新聞王ルパート・マードック氏とともにテレビ朝日を買収しようした一件に始まり、ライブドア元社長の堀江貴文氏、楽天の三木谷浩史氏らがテレビ局を買収しようとした。 しかしIT企業のテレビ局買収はもう起こらないのではないだろうか。少なくとも嫌がるテレビ局を無理やり買収しようという話にはならないだろう。テレビを買収しなくとも、メディア力を持つことが可能になったからだ。 昨日のソフトバンクの携帯電話新機種発表会の様子をustreamで見たあとに、その思いを強くした。 ソフトバンクの発表会のあとにドコモの発表会の様子を見ようとしたのだが、わたしのMacでは何かのソフトをインストールしないと見れないようなので、面倒なので見なかった。ドコモもustreamで放映すればより多くの視
芸能人から政治家まで、さまざまな人がTwitterでつぶやき始めている昨今ですが、「在日アメリカ海軍司令部」もツイッターをやっています(在日米海軍司令部 (CNFJ) on Twitter)。在日アメリカ海軍の広報などを、わりとざっくばらんにつぶやいているようです。そのつぶやきの中で大きな危機感を抱かせるものがありました。日本のマスメディアの軍事音痴をしめすつぶやきです。 最近１番驚いたこと。 それは先日米海軍横須賀基地に空母を視察に訪れた岡田外相を取材する為に東京からやってきた記者団のうちの何名かに、 空母ジョージ・ワシントンを目前にして「この船はなんですか？」「なんていう船ですか？」と訊ねられたことでした。 Twitter / CNFJ: 最近１番驚いたこと。それは先日米海軍横須賀基地に空母を視察に ... 駆逐艦が寄港したある地方の記者の方に、「この駆逐艦というのは、いわゆる空母です
ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権（閲覧可能性）を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
米ワシントンD.C.（Washington D.C.）で、バラク・オバマ（Barack Obama）米大統領の演説を聞く、米インターネット検索大手グーグル（Google）のエリック・シュミット（Eric Schmidt）最高経営責任者（CEO、2010年1月14日撮影。資料写真）。(c)AFP/Jim WATSON 【4月12日 AFP】ウェブの検閲問題で中国と対立する米インターネット検索大手グーグル（Google）の最高経営責任者（CEO）エリック・シュミット（Eric Schmidt）氏は11日、ほかの企業がグーグルに追随して中国当局と対立することは期待していないと語った。 「グーグルは独特な会社だ」と、全米新聞編集者協会（American Society of News Editors、ASNE）の年次総会に出席したシュミット氏は講演で語った。「わが社の方針は、グーグル株が公開されて
前の記事 これは何？: 身の回りの品を送って顕微鏡写真に iPad初のライブ・コンサート、Ustreamが運営 次の記事 日本経済新聞の「アグレッシブなリンク・ポリシー」 2010年4月12日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア John Timmer(Ars Technica) オンライン・コンテンツが実験の時代に入っていることは明らかだ。印刷物に慣れ親しんできた数々の新聞・出版社がネットの世界で、ペイウォール(課金の壁)の構築、無料コンテンツと有料のコンテンツの混在、検索エンジンにインデックス化されるコンテンツの制限、といったアプローチを実験している。 ただし、日本の日本経済新聞が試みているアクセス・コントロールは、完全にレベルが異なるものだ。同社は現在、サイトへの「外部からのリンク」に、正式な申請を求めている。 この新しい方針について4月8日(米国時間)に
1990年代初頭から記者としてまた起業家としてITスタートアップ業界のハードウェアからソフトウェアの事業創出に関わる。シリコンバレーやEU等でのスタートアップを経験。日本ではネットエイジ等に所属、大手企業の新規事業創出に協力。ブログやSNS、LINEなどの誕生から普及成長までを最前線で見てきた生き字引として注目される。通信キャリアのニュースポータルの創業デスクとして数億PV事業に。世界最大IT系メディア（スペイン）の元日本編集長、World Innovation Lab(WiL)などを経て、現在、スタートアップ支援側の取り組みに注力中。 雑誌ソトコトの表紙にシー・シェパード創設者を起用した件。前編記事「ソトコトに聞く(1/2)「シー・シェパードへの取材」とTwitter展開について」には、非常に大きな反響をいただいた。 (以下、Twitter経由でこの記事によせられた反響を確認することがで
TechWaveはブログメディアである。報道機関ではない。既存のジャーナリズムの形を追求しているわけではないのだ。TechWaveに対するTwitter上での反応を見ていると、TechWaveを既存ジャーナリズムのようなもののようにみなしている人がいるので、はっきりと宣言しておきたい。われわれは”ジャーナリズム”ではありません。 われわれの言論活動と既存のジャーナリズムとの違いは、われわれの記事は起点であるのに対し、既存ジャーナリズムの記事は終点である、ということだ。 それは双方向と、一方通行というそれぞれが基盤とするメディアの特性に由来するものだ。われわれは、われわれがすべてを知っているとは当然思っていないし、すべてを知っているふりもしたくない。当たり前のことだが、われわれより優秀でよく知っている読者が世の中には相当数存在する。そうした人たちの知見が、われわれの記事を起点にTwitter
アメリカで新聞社が金融危機による経済の急激な落ち込みの煽りを受けてつぶれたり、日本でも大手テレビ局や新聞社が赤字決算を発表したりして、世間ではテレビや新聞などの伝統的なマスメディアの危機が叫ばれている。 またグーグルやヤフーのような巨大ポータルサイトのアクセス数が、テレビや新聞の視聴率や購読数に匹敵するほど急成長しているし、個人ブログやインターネットで配信するニュース・サイトなどのネット・メディアがやがて既存のテレビや新聞などのビジネス・モデルを崩壊させるともいわれている。 このようなメディアを取り巻く状況に対して、インターネット・メディアで活躍するジャーナリストからは、今日まで日本のメディアを支配してきた大手テレビ局や新聞社の終焉を歓迎する声まで聞かれる。 もともとインターネット・メディアは、少なくとも部分的には、日本で圧倒的な支配力を持ち、時に都合のよい世論を一方的に形成する従来のマス
Googleが中国本土での検索サービス「Google.cn」へのアクセスを香港で運営している同社サイト「Google.com.hk」へ転送すると発表した。香港では法律の運用が異なるため自主検閲しない形で検索サービスを提供できるからだ。一部業務は継続するが、検索サービス自体は中国本土からの事実上の撤退という形になる。報道機関ではなくネット企業が権力と対峙しているわけで、大手ネット企業こそがマスメディア的な役割を果たす時代になってきたようだ。 ▼大手ネット企業こそマスコミ 「普通の日本語ではヤフーのことをマスコミとは呼ばない」と言う新聞関係者の主張について以前書いたことがあるが、大手ネット企業に対する「社会の公器」として期待は高まる一方だ。 以前、米Yahoo!が中国政府の圧力に屈した形で自主検閲に応じた際にも批判の声はあったが、自主検閲に対する米国内での批判はより大きくなっているように感じる
フランス王としての業績よりもカトリーヌ・ド・メディシスの夫として知られ、歴史の中で脇役として扱われがちなアンリ2世(1519-1559)ですが、結婚前の10代のころから家庭教師であったディアーヌ・ド・ポワチエ(1499-1566)と長く愛人関係にあり、王妃とは不仲であったといわれています。 その愛人ディアーヌはアンリ2世より20歳も年上でありながら同じ年齢に見えるほどの若々しさと、陶器のような白い肌で知られていましたが、ディアーヌが美容のために飲んでいた塩化金とジエチルエーテルから成るエリクサーが結果的には彼女に中毒死をもたらしたことが最新の発掘調査により明らかになりました。 詳細は以下から。French king's mistress poisoned by gold elixir - Telegraph 32歳のころに12歳のアンリ2世の家庭教師となり、その約7年後に愛人関係となったと
写真は、チェチェンの少女誘拐・殺人事件を担当していた弁護士のスタニスラフ・マルケロフ（Stanislav Markelov）氏（右）とともに射殺されたロシア反体制派新聞ノーバヤ・ガゼータ（Novaya Gazeta）紙のアナスタシア・バブロワ（Anastasia Baburova）記者（2009年1月20日公開、資料写真）。(c)AFP/NOVAYA GAZETA 【12月31日 AFP】国際ジャーナリスト連盟（International Federation of Journalists、IFJ）は31日、2009年に殺害された報道関係者は過去最悪の113人に上ったと発表し、各国政府に記者やカメラマンへの安全対策強化を求めた。 取材中のジャーナリストにとって最も危険な国として、IFJは、過去数か月の間に殺人事件が続発しているフィリピン、メキシコ、ソマリアを挙げた。これらの国々について、ジ
すでにご存知の方が多いと思うが、東京の公設派遣村に関するマスコミ報道の、調査不足による不正確さが、問題になっている。 「２００人無断外泊」などという報道がなされているが、それは朝食を食べた人と夕食を食べた人との差ということで、そのなかの多くの人は、都内でアパートを探していたために夕食に間に合わなかっただけであるという。 それが、「無断外泊」として報じられているのだ。 支援団体は、都に対して、正確な数字を公表するように要請しているが、報道発表どころか、厚労省にすら数字の提供を拒否しているとのこと。 都がそうした態度をとる一方で、「入所者のモラルを問題にする」と称する、石原知事のこのような発言がなされているのだ。 http://sankei.jp.msn.com/life/welfare/100108/wlf1001082255002-n1.htm こうしたマスコミの「調査不足」の報道の背景に
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