はてなキーワード: 7月とは
令和2年度から異動先で関わっていたICT関係業務が楽しかったのでそのまま続けたかったが、令和6年度まったく無関係の部署に異動になってしまった。今の仕事つまらん。
資格を取り、意欲・資質（？）を人事部門にアピールし、ICT関係の業務へ戻りたいと考えるに至る。
早速APを受験して合格、人事へ履歴変更の書類を提出してアピール。しかし令和7年度には異動内示はなく、APだけでは「弱い」のではないかと考えた。組織内にはFE持ちすら珍しいはずなんだがな……。
NWやAWSでもアピールできたのだろうが、AP受験勉強の中でセキュリティ分野のおもしろさに気づいたため、SCを受験することにした。
とはいえAPとSCの要求レベルの差は歴然と判断。令和7年秋季合格を目指そう……と思っていたらいつの間にか時が過ぎていたため大急ぎで改めて計画を立てることにした。
30代後半法学部卒
未経験状態で異動先でICT環境の大規模整備に放り込まれた経験あり
AP取得済
3.18現在自分の知識と合格迄の乖離具合があまりはっきり見えていないのでとてもざっくり計画。1ヶ月ごとの進捗記録とともに見直す。
ネットワーク分野が単なる暗記に留まっているおそれがあったため。理解を深めるのに有用と判断した。受験料高いな。
午前は鬼門の午後試験の対策にはならないと考える。過去問道場を利用して半年かけてゆるくやっていく。
読んでばかりだと全然理解できない。これはCCNA白本で泣いた。ノートにまとめたり、ChatGPTやGrokあたりを壁打ちに活用してみたい。
毎日30問くらいずつ解いていく。
継続。
2とIPA過去問を利用。過去問を解き、知識不足はテキストインプットし直し等？やってみないとわからん。
継続。
テキスト6.を活用開始。※続編？の気配あるためそちらも注視。
受験。
1ヶ月毎に進捗を記録したい。
ドトールが2019年7月にタピオカミルクティーを出したのは自社の客層を完璧に掴んでたんだな…と思った
タピオカミルクティーが今めちゃくちゃブーム、ということが最も幅広く認知されたのは2019年の春ごろだったと思う
だがブーム自体が最高潮だったのは、東京都で週3、4回新規発掘やってた身で言わせていただくと2018年の夏だった
マーケティング用語でいえばアーリーアダプターからアーリーマジョリティに入る若い女性がタピオカに敏感だったのは2016～2018年頃に思う
若い女性にも、2019年からようやくタピオカミルクティーに手を出した層も一定数いただろうが、顔つきが2018年までとなんとなく違うタイプの子が多く、
レイトマジョリティーみを強く感じた
そしてその盛り上がりを待ってドトールが満を持してタピオカミルクティーを出したことで、
今までさんざんニュースで「こんな大ブームが！」を浴びて興味を持ったらしいドトールの顧客たるオッサンおじいさんたちがそこかしこで
2025年1月15日、はてな運営が増田に関する声明を発表したのを知っているだろうか。
とあるユーザーの匿名ダイアリーの利用を停止し、過去投稿をすべて削除することになった経緯について書かれている声明なのだが、まったくの初耳という人間も多いと思うので以下に全文を紹介する。
差別につながる可能性がある記事への通報
- 投稿者の利用状況を調査したところ、さまざまな内容の記事が同一アカウントから投稿されていたが、それぞれの投稿者の設定や記事内容は明らかに異なっており、いずれも報道などで話題となっているトピックについて当事者を装って記事を投稿しているものと判断した
この声明をざっくり要約すると、とある時事問題の当事者を装って差別を扇動していると思しきユーザーがいたので運営として然るべき対応をした、という感じ。
昨年末に増田とはてブで自演が行われていることを運営が発表したときも、時事問題（都知事選、ジェンダー平等、表現規制、AI利用の是非など）について書かれた増田に対して複数アカウントによる自演ブクマが行われていたと運営側も注意喚起をしていたが、またしても増田で時事問題がらみの事案が発生したという話である。
今回の件に関して運営側は、注意勧告を無視したユーザーを増田から閉め出す措置を取ったわけだが、これはおそらく利用規約における以下の禁止事項に抵触していたからだろう。
e. サービス利用のガイドラインに反する行為や、社会通念上好ましくない行為、第三者に対して迷惑となり得る行為に対して、当社から注意勧告を受けたにも関わらず、正当な理由なく同様の利用を継続する行為
増田に投稿された記事を運営が削除するようなことは以前からあったものの、そこに至った詳細な経緯を公表したのはおそらく初めてな気がする。昨年末のはてなブックマーク透明性レポート以降、増田で起きた問題に運営側がしっかり言及するようになったことからも、本気で治安改善に取り組み始めていることが伺える。
透明性レポート（2024年8月～2024年10月）によれば、世論を分断するような話題が発生した際にはスパム（自演増田など）も多く投稿される傾向が見られるらしいのだが、一部のユーザーが増田の匿名性を利用してあまりにもやりたい放題した結果、運営側としても増田は無法地帯ではないと公式に表明せざるを得なくなったのかもしれない。
ちなみに運営側もあからさまな釣り記事には注意するよう呼びかけている。
建設的ではない分断を煽るような投稿や議論についてはブックマークやコメントを集めるためのスパム行為である可能性を考慮いただき、不自然なブックマークを発見された際には通報を行っていただければ幸いです。
違和感のある増田やブクマを見かけたら以下のURLから運営に通報することをおすすめする。
宮崎市の私立大学で助教と教授を務めていた夫婦が、職場結婚したことを理由に妻が雇い止めを通告され、2人とも懲戒処分を受けたのは不当だと主張して、大学側に対し教員としての地位の確認や処分の無効などを求める訴えを起こしました。
訴えを起こしたのは、宮崎市の宮崎産業経営大学で法学部の助教を務めていた30代の女性と、女性の夫で同じ法学部の教授だった40代の男性です。
原告側によりますと、2人は去年7月、結婚したことを大学側に報告したところ、1週間後に学長から妻を今年度末で雇い止めにすると通告され、撤回を求めたところ規律違反を理由に2人とも戒告の懲戒処分を受けたということです。
さらに、妻は教員から事務職員に配置転換され、夫も教授から准教授に降格する処分を受けました。
これについて大学側は「小規模大学のため夫婦共稼ぎはご遠慮いただく」という不文律があることや、妻が教員に採用される前から交際していたと判断したことを、理由に挙げたということです。
2人は雇い止めや懲戒処分などは不当だと主張して、大学を運営する学校法人と学長に対し、教員としての地位の確認や処分の無効などを求める訴えを先月、宮崎地方裁判所に起こしました。
訴えについて宮崎産業経営大学は「本事案は単なる雇用関係をめぐる争いではなく、学園の秩序・規律を乱した重大な規律違反の問題だ」とするコメントを発表し、裁判で争う姿勢を示しています。
この中で女性は「まさか結婚しただけで雇い止めになるとは思わず、『結婚かキャリアかを選べ』と言われたようで悲しい気持ちだった。宮崎県内で唯一、法学部がある大学で、法にのっとらず、学長のひと言で女性教員の仕事ややりがいを奪われることに強い憤りを感じる」と訴えました。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20250312/k10014747961000.html
土人すぎるｗｗｗ
なんだよ小規模なので共稼ぎはご遠慮いただくって
あた〇おかしいのか
宮崎市の私立大学で助教と教授を務めていた夫婦が、職場結婚したことを理由に妻が雇い止めを通告され、2人とも懲戒処分を受けたのは不当だと主張して、大学側に対し教員としての地位の確認や処分の無効などを求める訴えを起こしました。
2人は去年7月、結婚したことを大学側に報告したところ、1週間後に学長から妻を今年度末で雇い止めにすると通告され、撤回を求めたところ規律違反を理由に2人とも戒告の懲戒処分を受けたということです。
これについて大学側は「小規模大学のため夫婦共稼ぎはご遠慮いただく」という不文律があることや、妻が教員に採用される前から交際していたと判断したことを、理由に挙げたということです。
この中で女性は「まさか結婚しただけで雇い止めになるとは思わず、『結婚かキャリアかを選べ』と言われたようで悲しい気持ちだった。宮崎県内で唯一、法学部がある大学で、法にのっとらず、学長のひと言で女性教員の仕事ややりがいを奪われることに強い憤りを感じる」と訴えました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250312/k10014747961000.html
九州では伝統的に女性の採用は「お嫁さん」枠であり結婚したら退職してもらう
ましてや夫婦で同じ職場にいるというのは夜の生活を職場に持ち込むのと同義でふしだらとして敬遠される
また「お嫁さん枠」は誰の嫁でもOKというパターンばかりではなく、特定の男性の嫁にするために起用されるケースも多い
俺の知る限りだと、日本の企業でアダルトを含むブラウザゲームポータルをやっているサイトは3つある。
| 区分 | ポータル名 | URL | PCブラゲ提供本数 | サービス開始 |
|---|---|---|---|---|
| 全年齢 | DMM GAMES | https://games.dmm.com | 103 | 2011年11月 |
| アダルト | FANZA GAMES | https://games.dmm.co.jp | 95 | - |
| 全年齢 | DLsiteにじGAME | https://www.nijiyome.com | 27 | 2013年4月 |
| アダルト | DLsiteにじGAME R-18 | https://www.nijiyome.jp | 24 | - |
| 全年齢 | TSUTAYA オンラインゲーム | https://game-tsutaya.tsite.jp | 79 | 2015年7月 |
| アダルト | TSUTAYA オンラインゲーム | https://game.tsutaya-adult.com | 11 | - |
この中では、にじGAMEとTSUTAYAのラインナップに同一のものが多い。
まず最大手のDMMは自社傘下にEXNOAというブラゲー開発会社を持っており、生産力が高い。
そこに取り込まれなかったブラゲー開発系の独立企業もいるので、例えばシュガーコンフリクトやアライアンスセージといった、DMMでもDLsiteでも提供しているアダルトブラウザゲームというものはある。
ちなみに挙げた3ポータルを覗いていると、そのすべてで新作としてAI絵っぽい量産ブラゲ「聖戦の残響」のリリースが宣伝されているのが目に付くだろう。
この3社だけではなく、ハンゲとモバゲーにも出てるが、これを提供しているのはInGame.jpという中国系ブラゲ企業で、自社ゲーを寄せ集めたポータルサイトも別で持っている。
ここは、先述の5社+ゲソてんに同一タイトルを提供している。ゲソてんは「聖戦の残響」のURLがGoogleでヒットする(アクセスはできない)ので準備中かもしれない。
なお、ゲソてんはGMOのブラゲポータル。ゲーム＆ソシャゲてんごくの略らしく、ハンゲ・モバゲー同様アダルトは無い。
InGameと同じように日本法人でローカライズ・運営・ポータルしてる量産ブラゲ輸出系の中国企業はいくつかあるようで、知る限りだと他に6699.jp(ファンユー)などがある。
こういう中国母体のところはEXNOAに吸収されてないが各ポータルにおいて存在感は増している。
というか一強であるDMM以外でブラゲポータル事業をしようとすると、こういう所にラインナップを頼ることになるのだろう。
それでもラインナップ数に圧倒的な差があり、またDMMの国内製ブラゲとも質の差もあるので、まあ敵わないよねというのが現状といったところ。
一応フォローするとDLsiteにじGAME(旧称にじよめ)はスマホ主体でスタートしたサービスなので、スマホブラゲでくくると多少作品数は増える。
俺様:
3.11の東日本大震災での原発事故を受けて安全基準も新しくなったと思うのですが、この安全基準が本当に安全なのかを検証したいと思います。 もし、3.11の事故当時の朝に戻れたとすると、この新しい安全基準で補強された原子炉や手順書は、同じ災害にあったとしても、メルトダウンを回避できるのでしょうか? できるとしたら、なぜできるのか、どの更新された安全基準がそれを可能にしているのか教えてください
https://grok.com/share/bGVnYWN5_bc94a3fb-fed1-4c89-b4cf-3a0df30c4fb3
AI:
東日本大震災（2011年3月11日）で発生した福島第一原子力発電所事故を踏まえ、日本では原子力発電所の安全基準が大幅に見直され、2013年に新しい規制基準が施行されました。この新しい安全基準が本当に安全かどうか、また当時の状況下でメルトダウンを回避できたかどうかを検証するには、事故の原因と新基準の具体的な強化点を比較し、論理的に考える必要があります。以下で、順を追って説明します。 ### 福島第一原発事故の主な原因 福島第一原発事故では、地震による揺れで原子炉は自動停止しましたが、その後の津波が全ての電源（外部電源と非常用ディーゼル発電機）を喪失させました。これにより、冷却システムが機能せず、1～3号機でメルトダウンが発生し、水素爆発や放射性物質の放出に至りました。主な問題点は以下の通りです： 1. **津波対策の不足**: 想定を超える14～15mの津波が襲来し、敷地高さ10mの防護が不十分だった。 2. **全電源喪失（SBO: Station Blackout）への備え不足**: 電源喪失後、冷却を維持する手段が限られていた。 3. **非常用冷却装置の脆弱性**: 例えば1号機の非常用復水器（IC）は手動操作が必要で、電源喪失で確認・制御が困難だった。 4. **複数号機同時事故への対応不足**: 複数号機が同時に危機に瀕し、人的・物的リソースが分散した。 5. **水素爆発対策の欠如**: 格納容器から漏れた水素が建屋内で爆発し、事態を悪化させた。 ### 新しい安全基準の概要 2013年7月に施行された原子力規制委員会（NRA）の「新たな規制基準」は、福島事故の教訓を反映し、以下の点を強化しました： 1. **自然災害対策の強化**: - 津波や地震の想定を見直し、過去最大級の自然災害を基準に設計（例: 津波高さの再評価と防潮堤の強化）。 - 敷地高さを超える津波でも重要設備が浸水しない設計を義務化。 2. **電源喪失への対策**: - 7日間以上の連続運用が可能な非常用電源（移動式発電機やバッテリー）の配備。 - 複数かつ独立した電源系統の確保。 3. **冷却機能の多重化**: - 電源喪失時でも動作する代替注水手段（例: 消防車やポンプによる外部注水）の準備。 - 蒸気駆動の冷却装置（RCICなど）の信頼性向上。 4. **シビアアクシデント（過酷事故）対策**: - 水素爆発防止のための水素制御装置（再結合器やベント設備）の設置。 - 格納容器の圧力制御を強化するフィルター付きベントの義務化。 - 溶けた燃料（デブリ）の冷却・封じ込め手順の整備。 5. **複数号機事故への備え**: - 複数号機が同時に事故に陥るシナリオを想定した訓練と設備の冗長性強化。 ### 2011年3月11日の状況で新基準が適用されていた場合、メルトダウンは回避できたか？ 新基準が当時の福島第一原発に適用されていたと仮定し、事故当日の状況（地震M9.0、津波高14～15m）を再現した場合、メルトダウンを回避できる可能性は高まりますが、完全に保証できるわけではありません。以下に、回避可能と考えられる理由と、それを支える新基準の要素を挙げます。 #### 1. 津波対策の強化による電源維持 - **新基準の効果**: 津波高さの想定が事故前の5.7mから、過去最大級（例: 869年の貞観津波など）を基にした15m以上に引き上げられ、防潮堤や重要設備の防水化が義務化。 - **当時の状況との比較**: 福島第一では津波が敷地を越え、非常用ディーゼル発電機が地下で水没。新基準下では、発電機が浸水しない高所配置や防水設計が施され、電源喪失が回避できた可能性が高い。 - **結果**: 電源が維持されれば、ポンプや冷却システムが稼働し続け、燃料の露出と溶融を防げた。 #### 2. 電源喪失時でも冷却可能な設備 - **新基準の効果**: 移動式電源車や代替注水手段が事前に準備され、電源喪失後でも冷却が可能に。 - **当時の状況との比較**: 事故時、外部電源復旧まで時間がかかり、消防車による注水も遅延。新基準では、即座に代替手段が展開され、注水が継続できた。 - **結果**: 燃料が水没した状態を維持でき、メルトダウンに至らない可能性が高まる。 #### 3. 水素爆発の防止 - **新基準の効果**: 水素制御装置やフィルター付きベントが整備され、水素の蓄積と爆発が防止される。 - **当時の状況との比較**: 1・3号機では水素が建屋内に溜まり爆発。新基準ではベントで水素を安全に排出でき、建屋損壊を回避。 - **結果**: 爆発による作業中断や放射性物質の拡散が抑えられ、事故の拡大が防げた。 #### 4. 複数号機対応の改善 - **新基準の効果**: 複数号機事故を想定したリソース配分と訓練が強化。 - **当時の状況との比較**: 現場では1～4号機が同時に危機に瀕し、対応が混乱。新基準では事前準備により、号機ごとの優先順位付けやリソース割り当てが効率化。 - **結果**: 各号機の冷却が適切に管理され、連鎖的なメルトダウンが抑制された可能性。 ### どの安全基準が決定的か？ 特に重要なのは以下の2点です： 1. **津波対策と電源の確保**: 電源喪失が事故の起点だったため、これを防ぐ設計（防潮堤の高さ、設備の防水化、冗長電源）が最も効果的。 2. **シビアアクシデント対策**: 仮に冷却が一時的に途絶えても、フィルター付きベントや代替注水で事態を収束させ、メルトダウンを回避。 ### 注意点と限界 ただし、新基準が万全とは言い切れません。福島事故では想定外の津波高さが問題でしたが、将来さらに大きな自然災害が発生する可能性は否定できません。また、手順書の完璧な実行には人的要因（訓練の質、判断力）が関わるため、現場の混乱が再現されれば効果が薄れるリスクもあります。 ### 結論 新基準で補強された原子炉と手順書があれば、2011年3月11日の状況でもメルトダウンを回避できた可能性は高いです。特に津波対策と電源確保が鍵となり、これにより冷却機能が維持され、連鎖的な事故拡大が防げたと考えられます。ただし、自然災害の規模や人的対応の不確実性を考慮すると、100%の保証は難しいものの、新基準は事故の教訓を反映した大幅な安全性向上をもたらしていると言えます。
100%回避できるとはいえないものの、補強された基準で結構安全になったと思う。
たぶん、これ以上を目指すには、OKLOが開発してる小型原子炉(空冷でok)とかが実用化されるか、爆発しそうになったら即沈められる洋上原子炉とかになるのだと思う。
もちろん、核融合の実用化とかも期待したいところではあるが、あれは永遠のあと10年をずっとやってるからなあ。早く実現してほしい。
電動キックボードの利用者で適法歩道走行してるやつを初めて見て感動した
電動キックボードが合法になったのが2023年7月からだからかれこれ1年と半年以上
都内23区在住なのでLOOPの実証実験期間を含めればもっとだ
ちなみに無知な奴らのために適法歩道走行について一応解説しておくと電動キックボードを歩道走行させるためには以下の条件を満たす必要がある
1. 最高速度制限を6km/hにすること（車道走行モードだと20km/h出る）
2. 最高速度表示灯を適切に点灯させること（具体的に言えば点滅させること、車道走行モードなら点灯）
つまり俺は最高速度表示灯を点滅させて歩道走行している電動キックボードを初めて見かけたのだ
無法地帯となりつつある電動キックボード界隈において絶滅していたと思っていた種に奇跡的に出会えたのである
まあ、それはそれとして早急に電動キックボードを規制してほしい、マジで危ない
ちょっと前にニュースになってたが連続信号無視で連続切符切られるギャグみたいな大学生が報道されてたがあんなの氷山の一角だ
ひろゆきの言を引き合いに出すのは大変不本意ではあるが、フランスでは一周回って規制しましょうって流れになってるものを周回遅れで解禁した日本って頭悪いですよねまじで
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BB%BA%E8%89%A6%E7%AB%B6%E4%BA%89
しかし対抗するアメリカは、経済恐慌からの立て直しの一環として建艦計画もその主要な柱の一つとしており、日本に数倍する建艦をスタートさせた。
1934年の第一次ヴィンソン案こそ条約保有枠を満たす程度の比較的小規模なものだったが、1938年に無条約時代最初の計画として成立した第二次ヴィンソン案は海軍力25％増強を謳い、戦艦3隻と航空母艦1隻等の増強を決めた。
既存計画と合計するとその規模は日本の4倍にも達するものであり、想定以上に過激な反応を見た日本は新たな対抗手段を求められた。
1939年、当初予定から1年繰り上げて第四次海軍軍備充実計画が策定され、戦艦2隻、航空母艦1隻等80隻の建造を開始した。
この計画ではアメリカの建艦に互することの困難さを認める兆候が早くも現れており、量的な対抗は不可能と考えられ始めていた。
だがアメリカは手を緩めなかった。
折から第二次世界大戦が勃発したこともあり、1940年の第三次ヴィンソン案ではさらに海軍力25％増強を目指した。
当案は議会の査定で11％増強に抑制されたが、それでも戦艦2隻と航空母艦3隻等を追加するもので、対抗上日本も第五次海軍軍備充実計画の策定で戦艦3隻、大型巡洋艦2隻、航空母艦3隻等第三次と第四次を合計したものにほぼ等しい大計画を立案し1942年からの着手を目指した。
そして1940年7月、ドイツのフランス攻略を受けて発表された最大の建艦計画が日本を震撼させた。
両洋艦隊法、スターク案と呼ばれた同計画は戦艦7隻、大型巡洋艦6隻、航空母艦18隻など216隻、海軍力実に70％増強を目指すもので、当時の連合艦隊総力に匹敵するという膨大な計画は、もはや日本の追随をまったく許さなかった。
対抗案として1944年スタートの第六次海軍軍備充実計画が検討され、戦艦4隻、大型巡洋艦4隻、航空母艦3隻などの建造を構想してはいたが、第五次計画の実現さえ危ぶまれる情勢の中、その実現はほとんど不可能と思われた。
総合棋戦
13勝18敗 .419
限定棋戦
77勝33敗 .700
合計 90勝51敗 .638
・最高棋士決定戦
2勝6敗（リーグ8/9位）
プロ棋士協会リーグ（韓国棋院の順位戦・上位と下位5人入れ替え）年2回
6-2組（最下部リーグ）15勝3敗(2位)で4組へ飛び級昇格
4組 13勝7敗（5位）3組昇格
チーム準優勝（リーグ1位通過）
12月
2回戦敗退
2回戦敗退
準決勝敗退
1回戦敗退
タダで使えるっていうからやってみたわけよ
こう聞いてみた
「赤いきつねのCM炎上騒動は非実在型炎上と言われているが、発端となったxのポストはどのくらいいいねがついていたのか調べて」
その結果がこれ
# 赤いきつねCM炎上騒動におけるソーシャルメディア分析と非実在型炎上論争の検証
2025年2月に発生した日清食品「赤いきつね」新CMを巡る炎上騒動は、ソーシャルメディア上で「非実在型炎上」という新たな概念を巻き起こした。本報告では、発端となったX（旧Twitter）投稿のエンゲージメントデータを中心に、炎上規模の実態解明とメディア報道の影響分析を行う。
### 初動拡散の規模と特徴
検証データによると、問題のCMに関する最初の批判的投稿は2025年2月16日に出現し、同日22時までに以下のエンゲージメントを記録している[2][4]：
この急激な拡散は、CMに登場する若い女性が麺を頬張る様子を「性的」と解釈した視聴者層と、その解釈に異議を唱える層の間で意見が分かれたことに起因する。1時間当たりの投稿数分析では、炎上初日に約15,000件の関連投稿が確認され、その後3日間で総計21万件に達した[2][4]。
主要メディアが炎上を報じ始めた2月17日以降、議論の構造に顕著な変化が生じた。報道前の投稿群（A群）と報道後の投稿群（B群）を比較すると：
リポスト数ベースで5倍、アカウント数ベースで6倍の差が生じていることから、メディア報道が特定の意見層の活性化を促した可能性が示唆される[2][4]。このデータパターンは、メディアが炎上現象を「増幅装置」として機能するメカニズムを如実に物語っている。
非実在型炎上とは、メディアが実際には存在しない批判的意見を創出し、それに対する反論を誘発する現象を指す[2][4]。過去の事例（ウマ娘騒動71件、鬼滅の刃作者騒動0.5%程度の関連投稿）と比較すると、本件の総投稿数21万件（内批判投稿約1万件）は「非実在」と断じるには規模が大き過ぎる[2][4]。
1. **直接的な表現批判**：62%（性的描写の不適切性を主張）
2. **制作陣批判**：28%（アニメーターや監督の意図を問題視）
3. **規制強化要求**：10%（CMガイドライン改定を求める声）
感情分析ツールを用いたテキストマイニングでは、批判投稿の78%が「怒り」の感情を含有する一方、擁護投稿の63%が「驚き」を表現していた[2][4]。この感情の非対称性が議論の長期化に寄与したと考えられる。
### Xのアルゴリズム変更の影響
2024年7月以降のXのシステム改修が炎上拡散に与えた影響を検証すると、特に以下の変更点が関連している[3][5]：
1. **いいね非公開化**：他ユーザーの反応可視性低下→エコーチェンバー効果増幅
2. **検索機能の不安定化**：関連情報の断片化→誤認の温床化
3. **投稿可視性アルゴリズム**：対立構造を強調するコンテンツを優先
これらの変更が、本来小規模で収束する可能性があった議論を大規模炎上へと導いた要因の一つと推測される[3][5]。
炎上期間中のユーザー行動を分析すると、以下の特徴が確認される：
- **リツイート速度**：批判投稿が平均3.2分/回に対し、擁護投稿は8.7分/回
- **フォロー関係**：批判層の72%が新規アカウント（作成後6ヶ月未満）
- **使用端末**：モバイル端末からの投稿が94%を占める
これらのデータは、炎上参加者の多くが普段ソーシャルメディアを積極利用しない層である可能性を示唆している[2][4]。
特に地方紙の62%が東京発の情報を無批判に転載しており、地域特性を考慮した報道が不足していた[2][4]。このような報道姿勢が、本来局所的だった議論を全国規模の社会問題へと発展させる一因となった。
「非実在型炎上」という用語自体がトレンド入りするという逆説的現象が観測された。概念の認知拡大が、以下の副作用を生み出している：
1. **過剰な懐疑主義**：正当な批判まで「存在しない意見」と見做す風潮
2. **メディア不信の増幅**：全ての炎上報道を虚偽と解釈する傾向
3. **議論のすり替え**：本来の論点（表現の自由 vs 社会的適正）から逸脱
この現象は、現代情報社会における「メタ議論」の危険性を浮き彫りにしている[2][4]。
本件を契機に、主要広告主48社中35社がCMガイドラインの改定を実施した。主な変更点は：
3. **事前検証**：ソーシャルリスニングツール導入
ただし、これらの対策が表現の画一化を招くとの批判もあり、業界内で議論が続いている[2][4]。
総務省は本件を受け、2025年度中に「デジタル広告倫理ガイドライン」の策定を表明。注目すべき論点として：
これらの議論は、表現の自由と社会的保護のバランスをどう図るかという根本的な課題を浮き彫りにしている[2][4]。
## 結論
赤いきつねCM炎上騒動は、ソーシャルメディア時代の集合的意見形成メカニズムを考察する格好の事例となった。発端となった投稿の2.2万いいねという数値自体は大規模炎上と呼ぶには不足するが、メディア報道とアルゴリズムの相互作用により疑似的大炎上が創出された点に本質的な特徴がある。今後の課題として、①炎上規模の客観的評価基準確立、②プラットフォームの透明性向上、③メディアの報道倫理再構築が急務である。デジタル時代の表現を巡る議論は、単なる是非を超え、情報生態系全体の健全性を問う新たな段階に入ったと言える。
途中まではふむふむと読んでいたけども急に不穏な文言が出てきて慄く
いやマジなら非実在型どころか近年屈指の大炎上だろと思いソースを辿ってもそれらしいものはなし
そこで更問いすると
2025年2月の赤いきつねCM炎上騒動を受け、総務省はデジタル広告市場の健全化に向けた法整備を加速している。現行の「電気通信事業法」第4条に基づく自主規制から、より強制力のある規制体系への移行が検討されている。主要な論点として：
従来の自主審査体制から、プラットフォーム事業者に対する法的審査義務の導入が提案されている。特に「性的表現の程度測定AI」の実装が義務付けられる方向で、感情分析アルゴリズムの透明度開示要件が付帯する[2][5]。
広告公開前のリスク評価を義務付ける「デジタル広告安全評価書」制度が検討中。評価項目には：
が含まれ、総合スコアが基準値を下回った場合、修正命令が発動される仕組み[2][3]。
炎上発生時の対応責任をXなどのSNS事業者に課す「デジタル広告緊急対応法（仮称）」の骨子案が提示されている。主要条項として：
が盛り込まれている[2][5]。
東京都青少年健全育成条例の2025年度改正案では、デジタル広告規制が新たに追加される。主な改正点：
- **年齢認証強化**
アニメキャラクターの年齢設定が不明確な広告に対し、18歳未満視聴制限の義務付け。技術的措置として：
- 瞳孔反応追跡による感情年齢判定
が検討されている[1][4]。
性的描写の判断基準を「肌露出面積比率」「瞳孔拡大率」「頬赤色度（RGB値）」など計量可能な指標で定義。特に頬の赤みに関し、HSV色空間におけるH値30-40度を「過度な興奮表現」と規定する技術基準が注目される[1][5]。
日本広告業協会（JAAA）は2025年3月、新ガイドライン「デジタル広告倫理行動憲章」を発表。従来の倫理綱領[2]を次の3原則で再編：
1. **予防原則**
（AI予測モデル「FlamePredictor v3.2」採用）
2. **透明性原則**
アニメ制作過程の開示義務（原画・脚本・音声データの3次元時系列ログ保存）
3. **修復原則**
炎上発生時の賠償基金制度創設（広告収益の5%を基金へ積立）[2][5]
## 国際的動向との連動
OECDデジタル広告倫理作業部会は、本件をケーススタディに加え2026年国際基準策定を加速。注目すべき提案：
各国の「性的表現許容度指数」をGISデータ化し、広告配信地域を自動制限
リアルタイムの社会反応に応じて広告の年齢制限を自動変更（例：いいね/リポスト比率が2:1を超えた場合、R-15指定）[2][4]
現行の議論で焦点となっているのは：
日本弁護士連合会は「AI審査のブラックボックス化が創作活動を萎縮させる」と警告。審査アルゴリズムのソースコード開示を求める意見書を提出[2][5]。
広告差し止め権限を巡り、総務省と法務省の管轄争いが表面化。憲法21条の「検閲禁止」規定との整合性が最大の論点[1][3]。
非実在型炎上による風評被害を「精神的苦痛」と認定する最高裁判例の必要性が指摘されている[4][5]。
## 結論
赤いきつねCM炎上を契機とした法制度整備は、単なる規制強化ではなくデジタル時代の表現倫理そのものの再定義を迫る動きとなっている。今後の課題として、①AI審査の透明性確保、②国際基準との調和、③創作活動の保護メカニズムの構築が急務である。2025年度末を目処に開催予定の「デジタル表現サミット」では、これらの論点が本格的に議論される見通しだ[2][3][5]。
一般に「スタンバる」という言葉はアニメ『機動戦士ガンダム』が初出だとされている。
意外なところでは「スタンバる」＝用意する、スタンバイする もガンダム発祥の言葉。初出は『機動戦士ガンダム』で、シリーズを代表する名艦長・ブライトが発した。
「黒歴史」「スタンバる」…実は"ガンダム発祥"な用語で、世代の上司とうまくコミュニケーションを取る方法（1/3） - ウレぴあ総研
現在、Google Booksや国会図書館デジタルコレクションによって、容易に用例を検索できるようになった。
画面では居間から台所へ行くだけでもスタジオの中では、AセットからBセットへ飛んで行かねばならぬ場合が多いのです。これをスタン・バイと呼びます。中には日本語の様にくずして、「Aさん、早く台所のセットへスタンバって下さい」などという、F・Dさんもいる様です。
1978年『小型映画・別冊 ビデオ読本2』「ビデオ用語解説」
日本でテレビ放送が開始されたのは1953年だが、1960年の本に載っているということは、かなり早い時期からあったのだろう。
「ママちょのカメリハはCスタでやります」「ハイ、スタンバってー」「A子のシヨン待ち」「フロアシさん、そのバック八百屋にして下さい」
スタンバる=用意する。
ちなみに「ママちょ」は『ママちょっと来て』というドラマのこと。
こうして「スタンバる」はテレビ業界外へと広まっていったのだろう。
どちらもテレビ局を舞台にした小説だが、フィクションにも登場していたことがわかる。
1973年『日本教材文化研究財団研究紀要』「特別寄稿 語彙の広がりと知性」
名詞に「る」をつけて動詞にする流行語もよくない。スタンバイから「スタンバる」, サドから「サドる」, ガリ版を切ることを「ガリる」, ゲバ棒から「ゲバる」, ゼロックスから「ゼロる」ETC。
そして、この時期には既に「最近の流行語」として認識されていたらしい。
ということは「ガンダムが広めた」ということすら怪しい。