もう10年以上も前のことだが、新入社員の採用面接でお会いした、忘れられない一人の女子学生がいる。 彼女はノックもせずいきなり部屋に入ると、何も言わず席に座り、下を向いてそのまま固まってしまった。 最終の役員面接となると、やはり緊張で上手く話せなくなってしまう学生もいるので、その事自体は珍しいことではない。 しかし彼女は余りにも極端だった。 「こんにちは。今日は面接に来てくださってありがとうございます。よろしくお願いします。」 「・・・」 「緊張する必要なんか、全くありません。少しお話をお聞きすることはできそうですか？」 「・・・」 わずかに見える鼻の頭や耳まで真っ赤になってしまっていて、今にも泣き出しそうだ。 顔を上げられず、小さく固まってしまった肩が震えている。 もはや面接どこではない空気感だ。 とはいえ彼女もここまで試験を進み、しかも履歴書からもとても優秀な学生であることは十分わかる。
2. お前誰よ • 中山ところてん • インターネッツで怪文章職人 @tokoroten • 株式会社NextInt 代表 https://nextint.co.jp/ • 著書 • 仕事ではじめる機械学習 • データサイエンティスト養成読本ビジネス活用編 • お仕事 • 機械学習システム構築に関する技術顧問 • 各種スポットデータ分析業、ビジュアライズ • 業務改善コンサルティング、DX支援 • 新規事業コンサルティング、PoC構築 • ゲームディレクター 2 4. DXの潮流（雑） • 欧米の大企業でのDX • 雑に要約すると「シリコンバレーのような組織になる」 • DXの基本デッキの獲得 • 開発・デザイナの内製化、デザイン思考、DevOps体制、アジャイル開発 • リーンキャンバス、SaaS事業を評価するためのユニットエコノミクス • 「シリコンバレーのやり方」で、ディスラプトな製
リンク 日本経済新聞 電子版 東証「2日の売買実施は1日19時半めど連絡」 社長会見終了 ■宮原社長「市場預かるものとして責任痛感」■システム再起動なら相当の混乱想定された■終日売買停止で1日の株価は「値つかず」 56 users 236
「ファイナルファンタジー・クリスタルクロニクル」（長い・・ので以下、FFCC）のリマスター版が発売されました。 このタイトル、実はスクウェアが任天堂と取引再開した記念碑的タイトルなんです。 これを機会に、任天堂との取引再開の経緯、また、このタイトルが実は当時のスクウェアの革新について重要な役割を担っていたことについて、書いてみます。 任天堂出禁私が着任した２０００年時点でスクウェアはソニーのプレイステーション（以下、PS）以外にタイトルを供給しておらず、任天堂から取引拒否をされている唯一のゲーム開発会社だった。 どのプラットフォームにも供給できる選択肢を持っているのが自然であるし、携帯ゲーム機を製造しているのは任天堂だけだったので、この観点でも取引は必須のはず。ところが、着任時のスクウェア社内では、出入禁止になっている事がシリアスに捉えられていなかった。 解せないながら、２０００年内は管理
2016年2月末、スクウェア・エニックスを離脱して数か月になり、これまで伝えられなかった事もお話しできる立場になりました。 証券時代16年、ゲーム時代16年と、気がつけば中々の古参。 改めて見渡すと、アーケードゲーム、家庭用ゲーム、PC、スマホゲームと全ての時代を経験し、かつグローバル展開を行っていた方がほとんどいらっしゃらない事に気づきました。 またこの間、経営者として、業界リーダーとして、数々の貴重な局面に立ち会っています。 事実を忘れてしまったり、自分の都合のいいように記憶を塗り替える前に、皆さんにお話しする意味があると思いました。 経営者は、その足跡について1ミリ単位で説明できなければならないというのが、私の持論です。 無論、その時々の事実認識には個体差はあるでしょう。また、戦略実行にあたっては、様々な方が関わりますから、各人の視点によって、同じ事実でも見え方は異なるでしょう。さら
高桑蘭佳さんの起業のきっかけは、「彼氏を束縛したい」という願望だった。大学の卒業研究で、彼氏のSNSにコメントする人との親密度を解析するAIを開発。現在、社長を務める「メンヘラテクノロジー」では、病んだときに相談できるアプリなどを提供している。次の目標は「彼氏の会社を買収すること」だという——。 高桑蘭佳さん「メンヘラテクノロジー」CEO 彼氏を束縛するために起業。 テクノロジーを生かして メンヘラが幸せに病める世界を作る。 Profile 1994年生まれ。石川県出身。東京工業大学大学院修士課程1年生。彼氏が経営する会社の役員になるためには「実績が必要」と言われたことをきっかけに起業。彼氏を束縛するAIや、病んだときに相談できるサービスなどを開発。好きなものは彼氏、自然言語処理、ココイチ。
2月7日に日本製鉄から発表された、日鉄日新製鋼(株)呉製鉄所の休止（2023年9月末をめど）を受け、2月10日付けで、国・広島県・呉市が合同で緊急対策本部を立ち上げるとともに、呉市においても、同日付で「呉市対策チーム」を設置しました。 今後、呉市及び各構成機関において相談窓口を設置し対応するとともに、各構成機関がその役割分担に基づき取り組んでいきます。 第２回会議の開催 日時 令和2年3月26日（木曜日）9時から 場所 呉市役所753・754会議室 内容 ・各機関で受け付けた相談内容の共有 ・意見交換 会議資料 ・次第 [PDFファイル／79KB] ・配席表 [PDFファイル／103KB] ・別紙１ 相談件数 [PDFファイル／79KB] ・別紙２ 合同緊急対策本部に係るワーキンググループの設置 [PDFファイル／96KB] ・別紙３ 新型コロナウイルス感染症対策 支援説明会 [PDFファ
独フォルクスワーゲン（VW）が社運をかけてソフトウエア企業への脱皮を図る。その背景には、ディーゼル不正問題の発覚によって同社の技術戦略が手詰まり状態に陥ったことがある。表面的には電気自動車（EV）への大転換をうたうが、ディーゼル車の穴を埋めることは規模の点で難しい。むしろ、これからはソフトウエアがクルマの価値を決める。同社はそこにいち早く手を打った。ソフト内製化、規模のメリット追求「我々はク
「デジタル・トランスフォーメーション／DX」で、世間は大騒ぎだ。AIやIoTなども誰もが知る言葉となり、その意味が正しく理解されているとは言いがたいが、ウチも何かしなければとの機運は高まっている。 SI事業者やITベンダーもこれを商機にと、DX事業本部、新規事業開発部、デジタル戦略室などの看板を掲げ、新規事業を生みだそうと意気込んでいるが、たぶんそのほとんどはうまくいかないだろう。 なぜそう言い切れるかといえば、基本的な建て付けが間違っているからだ。 そもそも、「新規事業」は目的ではなく手段である。社会やお客様の課題があり、いままでのやり方、あるいは既存の事業スキームでは解決できないので、新規事業という手段でこれを解決しようというのが正しい建て付けであろう。イノベーションもまた同様で、解決すべき課題があるからこそ、これまでにはなかった「新しい組合せ＝イノベーション」によって、解決しようとい
新卒採用は会社の5年先をイメージするところから ―― レガシードは創業6年でありながら、毎年多くの学生がエントリーする人気企業となっていますが、具体的にはどのような事業をしているのでしょうか。 近藤 やろうとしていることは「世界を変える事業」です。以前、学生から「日本の学校教育を良くするとしたら、近藤さんは何をしますか？」と聞かれて、「僕だったら教師の採用試験を根本的に変える」と答えました。 私たちがやっている新卒採用という領域は、最終的には学生を取り囲む学校教育や、社会を変えていく非常にインパクトのあるプロジェクトだと思っています。人事に関するコンサルティングでさまざまな事業をこの20年間やってきましたが、イノベーティブかつスピーディーにその会社の理想を作るには、最初に新卒採用にメスをいれるのが最も早かったのです。特に中小企業はそうです。 このため、一言で私たちの事業を説明すると、新卒採
by EstudioWebDoce トップレベルドメインの1つ「.org」を管理しているPublic Interest Registry(PIR)が、Ethos Capitalという投資会社に売却されたことが判明しました。これにより、「.orgドメイン」を利用する非営利団体などが法外な登録料の請求に直面することが懸念されています。 Ethos Capital to Acquire Public Interest Registry from the Internet Society | Internet Society https://www.internetsociety.org/news/press-releases/2019/ethos-capital-to-acquire-public-interest-registry-from-the-internet-society/ Brea
日本音楽著作権協会（JASRAC）は、今年2019年に創立80周年を迎えたことを受けて「つなごう未来へ、世界へ。80年目の変革宣言」を発表。従来の著作権管理事業に加えて新規事業にも取り組む意向であること、管理手数料率を見直す予定であることなどを明かした。 宣言書では、「権利者の方々の視点、利用者の方々の視点に加え、広く皆さまの視点をより重視し、文化芸術の普及発展に資する取組に力を注いでいきます」と説明。そのために「『著作権管理事業』というこれまで音楽創作のサイクルを支えてきたエンジンに加えて、『委託者共通の目的にかなう事業』という2つめのエンジンを備える組織に変わり、新たな事業を開始します」としている。 新規事業の具体については現時点で未定だが、「文化芸術を発展させるための新たな取組」だとのこと。「音楽著作権の保護と音楽著作物の利用の円滑を図ることによる文化芸術の普及と発展」を目的にしてい
やまけんの出張食い倒れ日記HOME (10/22朝アップデート）「『野菜の値段の9割は中間マージン』の衝撃｣という記事が書かれているが、それ、間違いです。農産物の価格形成というのは、そんなに簡単な話じゃない。 (10/22朝アップデート）「『野菜の値段の9割は中間マージン』の衝撃｣という記事が書かれているが、それ、間違いです。農産物の価格形成というのは、そんなに簡単な話じゃない。 （画像出典：http://agora-web.jp/sitepolicyより） あー もう、論文書かなきゃいけないのに、どうしてもスルーできないトンデモ記事が拡散されているので、たまらず書くことにする。 酒井直樹という方（直接は存じません）が表題の記事を書いているのが、Facebookのタイムライン上に流れてきた。その冒頭でこんなことが書かれている。 みなさん、例えばスーパーで200円のキャベツを買ったとします。
「日本で成功するわけがない」。今回のラグビーワールドカップ（W杯）は、そんな前評判を覆しつつある。チケット売上高は当初予想の1.5倍超の350億円に達し、総収入はラグビー発祥の地イングランドで開かれた前回大会を上回る見通しだ。だがここに至るまでには、様々な曲折と日本代表OBや関係する企業人ら裏方の奮闘があった。【前回記事】君が代も練習 多国籍代表の緻密なラグビー南ア戦勝利、もう一つの意味2015年9月19日、英ブライトンで行われた前回W杯予選の南アフリカ戦。優勝2回を誇る強豪を日本代表が破った「ブライトンの奇跡」には今回のW杯を左右する大きな意味があった。日本でのW杯開催は09年には内定していたが、実はこの時、その座が揺らいでいた。開幕戦と決勝戦を行う予定だった新国立競技場の建設費が3000億円を超えることが判明。世論の反発からデザイン公募がやり直され、W杯開催に間に合わないことが明らかに
オックスフォード大学で日本学を専攻、ゴールドマン・サックスで日本経済の「伝説のアナリスト」として名をはせたデービッド・アトキンソン氏。 退職後も日本経済の研究を続け、日本を救う数々の提言を行ってきた彼が、ついにたどり着いた日本の生存戦略をまとめた『日本人の勝算』が刊行されて8カ月。生産性を高める具体的な方法を示した新著『国運の分岐点』(講談社+α新書)が刊行された。 【図】これが企業規模別の有給休暇取得率だ！ 日本に足りない「要因分析」とはどういうことか、生産性が低い現実を「要因分析」すると何がわかるのか。解説してもらった。 前回の記事(「中小企業の改革」を進めないと国が滅びるワケ)に対するコメントの中に、よくある誤解に基づいたものがありました。極めて重要なポイントですので、ご紹介したいと思います。 「町のラーメン屋が多すぎるといって10軒を1軒にまとめたところで中国には勝てません」 私の
楽天市場での販売を止めて1年と経たずに、自社ECサイトで売り上げをすぐに取り戻せそう——。そんなSPA（製造小売り）を勇気づけるツイートが、2カ月前に話題になった。 つぶやいたのは、1716年創業の老舗企業｢中川政七商店｣（奈良県奈良市）で、取締役兼コミュニケーション本部本部長を務める緒方恵氏。同社は日本の伝統工芸を生かした生活雑貨を企画・製造・販売する。どのように実現したのか、奈良の本社で緒方氏に話を聞いた。 ブランドコントロールについて長期で考えた結果、昨年の8月に楽天市場店を閉じた。 EC全体の4割を担っていた楽天を閉じるのは肝が冷えた。 が、1年かからずに本店サイトで楽天分をカバーできるように成長させることができそう。 勝因はひとえにメンバーの成長。これに尽きる。感慨深い。 — 緒方 恵 / 中川政七商店 取締役 (@notmegumi) June 23, 2019 ブランドコント
リクナビが就活生の「辞退予測」情報を提供――選考の「辞退可能性」も5段階で判定していた：合否判定には使わない？ 就職情報サイト「リクナビ」が、就職活動中の学生の「内定辞退率」を、本人から十分な同意を得ることなく予測し、企業に提供していた――という一部報道に対し、運営元のリクルートキャリア（東京・千代田）がコメントを発表した。 同社は、企業に提供していたデータはあくまでリクナビの閲覧データをもとに算出したスコアであり、学生の能力を推し量るものではないと説明。「提供された情報を、合否判定に活用しないことに同意した企業にのみ提供していた」としている。 この問題については、8月1日付で日本経済新聞（電子版）が「就活学生の『内定辞退率』を本人の十分な同意なしに予測し、約40社に有償で提供していたことがわかった」「個人情報保護委員会が事実関係の確認を始め、リクナビ側は7月末でデータ販売を休止した」など
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