2006年7月の午後、まだ無名だったテスラは、サンタモニカ空港の格納庫に記者たちを招き、10万ドルの2人乗りのロードスターをお披露目した。同社の成功を期待する専門家はほとんどいなかったが、当時のCEOのマーティン・エバーハードは、「シリコンバレーの独創性が、デトロイトの大手自動車メーカーに魅力的なゼロエミッション車の作り方を教えることになる」と宣言した。 彼がその日発表した車両は、ロータス・エリーゼのシャシーに、7000個の小型リチウムイオン電池を詰め込んだもので、ハイエンドのコンセプトであり、これに続く低価格のファミリーセダンが間もなく登場すると、エバーハードは語った。彼が描いたビジョンは最終的には実現したが、それは彼が会社を去ってからのことだった。 テスラは今月、自動車メーカーとしては初めて1兆ドル（約114兆円）という驚異的な時価総額を達成したが、15年前にこの会社をメディアに紹介し
カーボンニュートラル（ＣＮ、温室効果ガス排出量実質ゼロ）の実現に向け、安価な水素の大規模供給が渇望されている。水素は燃料として使えるだけでなく、二酸化炭素（ＣＯ２）と反応させればプラスチックを製造できる。炭素を環境に排出せず、繰り返し使うことが可能だ。この水素の価格破壊を起こすと期待されるのが光触媒。粉を水にといて光を当てると水素が得られる。日本にはノーベル賞級とされる研究者がいる。（３回連載） 「正直、あと２―３年待ってほしかった。もう少しで実用レベルに到達する」―。英調査会社クラリベイトの２０２４年の引用栄誉賞を受賞し、堂免一成信州大学特別特任教授は苦笑いした。同賞はノーベル賞の前哨戦にも位置付けられる。水分解光触媒は実用化まであと数歩のところまできている。 光触媒研究は光の吸収波長を広げ、水の分解効率を高める。この二つを両立させる必要がある。太陽光のすべての波長を触媒が吸収できれば、
【5月4日 AFP】イタリア・ポンペイ（Pompeii）遺跡にある「秘儀荘（Villa of the Mysteries）」の屋根瓦には、太陽光パネルが設置されている。国連教育科学文化機関（UNESCO、ユネスコ）の世界遺産に登録されている古代都市遺跡の伝統的な景観を保ちながら、再生可能エネルギーで電力を供給し、建物内部のフレスコ画に明かりをともしている。 イタリアの照明メーカーAhlux社は、伝統的なテラコッタ風の色合いで塗った「ソーラー瓦」を製造している。同社は2022年にこのシステムの特許を取得した。 同社の創業者であるアウグスト・グリッロ（Augusto Grillo）氏によると、瓦の平らな部分に太陽光パネルが収められ、透明のシートで保護されている。そして、瓦に埋め込まれている導線と太陽光パネルが接続され、電気を供給しているという。 ポンペイの日照時間は、夏のピーク時に1日15時間
石川県志賀町にある志賀原子力発電所1号機で、原子炉に制御棒を出し入れする装置を支える部品の一部が外れているのが見つかり、北陸電力は能登半島地震の影響とみて原因を調べています。 志賀原発は1号機、2号機ともに2011年から運転を停止していますが、元日の能登半島地震では1号機の原子炉建屋地下2階で震度5強相当の揺れを観測しました。 北陸電力によりますと、先月行った1号機の点検で、核分裂反応を抑える制御棒を原子炉の底から出し入れする「制御棒駆動装置」が落下した場合に下で支えるための部品が外れているのが見つかりました。 部品はすでに回収ずみで、原子炉に核燃料もないことから、北陸電力は「安全上の影響はない」としています。 北陸電力はこの部品が能登半島地震の影響で外れたとみて原因を調べています。 北陸電力から報告を受けた原子力規制委員会の山中伸介委員長は、17日の会見で「重大な問題ではないと認識してい
山本ゆり（syunkon レンジは600W) @syunkon0507 料理コラムニスト(先生じゃないで)著書「syunkonカフェごはん」1～7他(累計700万部)エッセイ本「おしゃべりな人見知り」ブログ「含み笑いのカフェごはん『syunkon』」 インスタグラムinstagram.com/yamamoto0507 お仕事のご依頼syunkon@hotmail.co.jp ameblo.jp/syunkon/ 山本ゆり（syunkon レンジは600W) @syunkon0507 思った以上にどこにでもいる！笑 「うちにも5年前までいました。どこから来るんですか？」 「うちの子ですか？」」 「1世帯に1つ国から支給されます」 コメントにも笑ったけど 「ノースバンの我が家にもおるで」 「うち(タイ)にもいる」 「ベルリンの我が家にもいる。デュッセルドルフで買った」 2024-01-13 1
同社の定置用大型LIB「HYバッテリー」は、正極材にオリビン構造のリン酸鉄リチウム（LFP）を使う。LFPは、スマートフォン向けに広く普及しているコバルト酸リチウムを使うLCO系や、電気自動車に使われているニッケル-マンガン-コバルト（NMC）系の正極材と比べて、動作電圧やエネルギー密度が低い。同社のLIBセルは公称電圧3.2V（NMC系は3.7～3.8V）、質量エネルギー密度は125Wh/kgとNMC系の半分程度にとどまる。 一方、LFPは充放電を繰り返しても電池容量が低下しにくい寿命の長さと、高い安全性が特徴だ。同社のLIBは1万7000回の繰り返し充放電後も、放電容量維持率70％を誇る（図2）。これは、家庭用の蓄電池としての利用を想定すると、20年以上の寿命が見込めるという。
ＪＥＲＡと住友化学はリチウムイオン電池の正極材を金属に戻さず構造を修復して再生する「ダイレクトリサイクル」技術の共同開発に着手した。焙焼（高温加熱）や金属精錬を伴う従来方法に比べ環境負荷を低減する狙い。２０２３年度から自動車メーカーによる再生正極材の評価・検証を始める。電気自動車（ＥＶ）市場拡大の進展に合わせ、３０年度以降の事業化を目指す。（梶原洵子） ダイレクトリサイクルは、住友化学が約１０年前に発明した正極材の構造を修復する技術を基盤とする。ＪＥＲＡが前工程で取り出した正極材はバインダーなどが付着し、充放電により劣化している。これに「ある成分を添加して焼成することで結晶構造を修復する」（斎藤伸住友化学エネルギー・機能材料業務室担当部長）。 この成分の働きで、通常フッ素樹脂系バインダーの焼成で発生する危険物のフッ酸の発生も抑え、固体で安全に回収できる。添加する成分は正極材の種類ごとに使い
【6月28日 CGTN Japanese】中国東部・江蘇省（Jiangsu）南通市（Nantong）如東県（Rudong）にある如東洋上風力発電所は、アジアで初めてフレキシブル直流送電技術を採用した洋上風力発電プロジェクトです。中国長江三峡集団（三峡集団）が27日に発表した情報によりますと、同プロジェクトは2021年12月の稼働開始以来、1日の平均発電量が492万キロワット時に達し、現在の累計発電量は10億キロワット時を突破しているとのことです。 フレキシブル直流送電技術は電流の方向、大きさを正確に制御でき、風力や太陽光などの再生可能エネルギーによる電力の系統連系や、電力網のバランスの維持にとって重要な技術とみられています。如東フレキシブル直流送電プロジェクトの交直変換所の設計送電容量は1100メガワットです。4メガワットの洋上風力発電ユニット200台の年間送電量は24億キロワット時に達す
携帯電話などに使われるリチウムイオン電池から出火する火災が都内で相次いでいる。今年１～９月に９０件発生し、昨年１年間（１０４件）を上回るペースとなっているため、東京消防庁が注意を呼びかけている。 同庁によると、９０件の製品別の内訳では、モバイルバッテリー２０件▽携帯電話１４件▽コードレス掃除機７件――の順に多かった。リチウムイオン電池が原因の火災は、２０１６年５５件▽１７年５６件▽１８年８２件▽１９年１０２件▽２０年１０４件――と近年増加している。 ５月に都内の住宅であった火災では、リチウムイオン電池を使う電動モップに他社製の充電器を用いたところ出火し、２人がけがをしたという。東京消防庁は「メーカー指定の純正品を使い、充電中に熱くなるなどの異常があった際は使用をやめてメーカーや販売店に相談してほしい」としている。【鈴木拓也】
中国・広東省で建設中の台山原子力発電所（2013年12月8日撮影、資料写真）。(c)PETER PARKS / AFP 【7月30日 AFP】（更新）中国南部広東（Guangdong）省にある台山原子力発電所（Taishan Nuclear Power Plant）の原子炉1基が、「保守管理」のために停止された。原発の運営会社が30日、発表した。同原発では先月、放射線量が上昇し、放射性物質漏れが懸念されていた。 原発を運営する中国広核集団（CGN）は、「フランスと中国の技術者らの間で長期にわたる協議を経て、台山原発の（原子炉）1号機を保守管理のために停止すると決定した」とインターネットで発表した。 原発の運営に関わっているフランスの原子炉メーカー、フラマトム（Framatome）は先月、「機能上の問題」があったと発表し、米政府が放射性物質漏れの可能性について調査に乗り出していた。 これを受
国はエネルギー政策の方針「エネルギー基本計画」の3年毎の改定改定に向けた議論が行われています。その中で、原子力発電については「必要な規模を持続的に活用する」とする方向である一方、原発の「建て替えなどは盛り込まない」見通しとのことです。 音喜多駿参議院議員は、2030年に向けて温室効果ガスを2013年度に比べて46％削減目標という政府目標との兼ね合いは、真剣に検討すべきだと述べています。 単独では将来的に原発を使わない選択はありえるとしても、温室効果ガスの46％削減目標を合わせると、現実的な路線とは思えないが…。 / エネルギー基本計画 原発の建て替えなど盛り込まない見通しに (NHKニュース) #NewsPicks https://t.co/3g1tktvemA — 音喜多 駿（参議院議員 / 東京都選出） (@otokita) July 11, 2021 国際環境経済研究所理事・竹内純子
東北電力は6月8日、東北北部エリアにおける「電源接続案件募集プロセス（以下、募集プロセス）」が完了したと発表した。優先系統連系希望者は76件、合計出力3.9GWで、そのうち、洋上風力が16件・2.6GWを占める。 「募集プロセス」は、複数の連系希望者が系統増強費用を共同で負担する仕組み。大規模な系統工事が必要な場合に適用されるが、中でも東北北部エリアの募集プロセスは、50万V送電線の整備などの増強工事費用を共同で負担する最大規模のプロセスで、2016年10月に始まった。4年半を経てようやく完了したことになる。 優先系統連系希望者の内訳は、太陽光2件・20MW、陸上風力33件・1.22GW、洋上風力16件・2.6GW、その他の再生可能エネルギー（バイオマスなど）25件・60ＭＷとなる。 東北北部エリアの募集プロセスは、増強工事完了まで10年を超える長期間を要することから、その間は系統混雑時に
報道陣の質問に答える橘田昌哉代表（左）と石井武生所長＝東京電力柏崎刈羽原発ビジターズハウスで2021年6月10日、内藤陽撮影 柏崎刈羽原発7号機の安全対策工事で新たに72カ所が未完了だったと10日発表した東京電力。いずれも火災防護区画の壁や床に空いた貫通部で、発表済みのものと併せて未完了は89カ所に上る。新潟本社の橘田昌哉代表は陳謝し、「できる限り早く（工事完了を）伝えたかった」と釈明した。【内藤陽】 橘田代表は石井武生・同原発所長との合同記者会見を開き、7号機安全対策工事の未完了を受けた総点検と核物質防護の取り組みの状況について中間報告した。工事未完了については、本社と原発社員でつくる改革チームが総点検を実施する中で、延焼を防ぐため耐火材を巻き付けるなどの防火処理が貫通部72カ所に施されていないことが判明した。貫通部8000カ所のうち2700カ所は金属製の箱に入っており、直接目視ができな
【ニューヨーク=大島有美子】米アメリカン航空は10日、英電動旅客機ベンチャー、バーティカル・エアロスペースから最大350機の電動旅客機の予約注文で合意したと発表した。バーティカル社に2500万ドル（約27億円）の出資もする。将来の温暖化ガスの排出量削減につなげる。バーティカル社は2016年創業で、電動垂直離着陸機（eVTOL）を開発している。開発中の旅客機はパイロットを入れて5人乗り。排出ガス
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