スタンフォード大学の卒業生であるDavid Sellingerは、10月に同大学のキャンパスで開かれた同窓会に出席したが、何かと忙しく、尊敬する歴史の教授の講義には顔を出せなかった。 しかし、同大学が先ごろ試験的に立ち上げた「Stanford on iTunes」プログラムのおかげで、Sellingerは教授の話の大部分を聞き逃さずに済んだという。 10月後半に始まったStanford on iTunesは、大学が講義やインタビュー、学位授与式のスピーチなどを、「iTunes Music Store」のようなシステムを通じて一般に公開する初の試みだ。 「最高に気に入った」と、Sellingerは大学の卒業生担当部署に電子メールを送った。「先週末のレクチャーはどれも参加できなかったが、Stanford on iTunesのおかげで、どこにいてもスタンフォードの精神を感じ取ることができる。これ
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iTunesミュージックストアが人気である。サービス開始4日後に発表されたニュースでは、既に100万曲を販売してのけたという。 ここは「4日間で100万曲」という数字に驚くべきところなのだが、スティーブ・ジョブズ氏の発言を元に計算すると、日本のほかの音楽サービスでは1カ月でだいたい50万曲を販売しているということになる。筆者は逆に、これまでの日本の音楽ダウンロードサービスでさえ、月に50万曲も売れていたことに驚いた。値段も高く、DRMが不便なサービスであっても、これだけの顧客がいたわけである。 月に50万曲という数字は、試しにちょっと買ってみた、というレベルを超えている。おそらく日本市場の特性からすると、J-POPのシングルが主流であろうと予測するが、音楽を買う手段として確実にオンライン販売の利便性に人々が気付いたと見ていい。 今さらと言われるかもしれないが、オンライン販売の利便性とはなに
「音楽配信の世界標準」が日本に上陸 去る8月4日、ついに日本の音楽配信業界に、かねてより噂されていた「黒船」が来襲した。米Apple Computerによる「iTunes Music Store（iTMS）」が始まったのだ。 iTMSは元々米国で2003年4月に始まった音楽配信サービス。大手レコード会社のほぼ全ての楽曲を網羅する豊富なカタログ、1曲99セント、1アルバム9.99ドルというわかりやすくリーズナブルな料金体系、「5台のパソコンまでコピー可能」「同社の携帯デジタル音楽プレイヤーであるiPodに無制限でコピー可能」「CD-Rへ無制限でコピー可能（同一のプレイリストを焼く場合、7回までという制限あり）」というユーザーにとって非常に使い勝手の良いDRM（デジタル著作権管理：音楽配信の場合、著作権保護機能やコピープロテクトという意味で使われることが多い）といった諸条件は非常に魅力的だった
海外に遅れること2年，ようやく日本にも，インターネット経由で音楽配信をするiTunes Music Store（iTMS）が上陸する。本丸のAppleはまだ沈黙を守ったままだが，楽曲を提供するエイベックス・グループ・ホールディングスが東証一部上場企業としてのIR活動の一貫として現況を発表したことで，iTunes Music Storeの日本上陸が確実であることが判明した。 同種の配信ビジネスとは2ケタ違い インターネットを通じて音楽を配信するサービスは既にたくさんある。日本でもソニー・ミュージック・エンターテインメント（SME）など主要レコード会社が出資するレーベルゲートが運営するMora（モーラ）など複数のサービスが存在する。しかし，業界最大手であるMoraでも，月間ダウンロード数は30万曲台。一方，iTunes Music Store（以下iTMS）では1日，100万曲（月間3000万
先週、日本版Napsterへの楽曲提供会社が発表された。実に260社という提供会社を従え、開始当初から150万曲のラインアップをそろえるというのは、国内でも最大級のサービスとなることを予感させる。ちなみに現在音楽配信ビジネスの最大手であるAppleのiTunes Music Store(iTMS)は、現在200万曲以上をそろえているが、国内スタート時は100万曲であった。 もちろんNapsterがこれだけの楽曲をそろえられた背景には、iTMSが外資系音楽配信サービスという道を切り開いた後であるという点は大きかったはずだ。しかし単にそれだけでもなく、iTMSへの楽曲提供を渋っているソニーミュージックも名を連ねているあたり、日本の音楽配信サービスとして、いったん仕切り直しという雰囲気も感じさせる。あるいはiTMSによって排除された音楽プレーヤー群の総本山として担がれている、というのは考えすぎだ
JASRAC（日本音楽著作権協会）は5月18日、2004年度の事業報告を行い、使用料徴収金額や著作権管理、コンテンツ流通促進の取り組みなどについて説明した。 2004年度における使用料などの著作権料徴収額は約1108億円。過去最高となった2003年度（約1094億円）をさらに更新したが、最も金額的に大きいCDからの徴収金額は5年連続で低下しており、DVD販売やCM／放送からの徴収、着うたなどに代表されるインタラクティブ配信からの徴収額増がCDの落ち込みをカバーした格好だ。 常務理事の加藤衛氏は「DVDについては旧作のDVD化が一巡したほか、CD売り上げの低迷も引き続いており、暫定だが2005年1-3月期の徴収額はCD、DVDのいずれも低下している」と過去最高額を更新しながらも現状を“階段の踊り場”と表現し危機感を表す。しかし、「音楽の流通形態が変化している。新しい流通形態に見合った管理・分
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