PICAリゾート
PICAリゾート（ピカリゾート）は、富士急行株式会社の子会社である株式会社ピカによって運営される、グランピングをはじめとするアウトドア宿泊施設や飲食施設をはじめとするサービスを指す。
 キュースタ | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒403-0005 山梨県富士吉田市上吉田2丁目5番1号 キュースタ3階 北緯35度29分0.7秒 東経138度47分44.5秒 / 北緯35.483528度 東経138.795694度座標: 北緯35度29分0.7秒 東経138度47分44.5秒 / 北緯35.483528度 東経138.795694度 |
| 本店所在地 |
〒401-0332 山梨県南都留郡富士河口湖町西湖2068-1 北緯35度29分38.8秒 東経138度40分37.2秒 / 北緯35.494111度 東経138.677000度 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 5090001010316 |
| 事業内容 | アウトドア宿泊施設や飲食施設の運営 |
| 代表者 | 代表取締役社長 柴田泰[1] |
| 資本金 | 1,000万円[1] |
| 主要株主 |
|
| 外部リンク | https://pica-corp.com/ |
主に富士吉田市や山中湖、西湖といった富士北麓地域を中心に、秩父や初島などにおけるグランピング事業を手掛ける。また、静岡県裾野市の遊園地ぐりんぱやさがみ湖リゾート プレジャーフォレスト内のワイルドクッキングガーデン、富士急ハイランドに隣接するふじやま温泉の運営なども手掛けている。
主な施設
編集グランピング事業
編集山梨エリア
編集PICAにおけるグランピング事業は富士吉田よりスタートしている。
- PICA富士吉田 - PICAにおけるグランピング事業で最初期に作られた事業所。
- PICA Fujiyama - 2018年8月にオープン。PICAブランドのフラッグシップであり、アメイジングドームと呼ばれるドーム型テントが特徴。以前は、富士桜山荘という名前の地方職員共済組合の保養所であり、メイン棟は黒川紀章による設計[2]。
- PICA山中湖 - 山中湖畔のグランピング施設。小さい農場やハンモックカフェ、森の駅山中湖などを併設している。旧・PICA山中湖ヴィレッジ[3]。
- PICA富士西湖 - PICAブランドにおける最初期のグランピング場。湖畔にあり、カヌー体験などが可能。
- PICA八ヶ岳明野 - 山梨県北杜市にあるグランピング施設。北杜市の指定管理事業。同社の運営により売上は二倍になった[4]。旧・キャンピカ明野ふれあいの里[3]。
静岡エリア
編集- PICA初島 - 静岡県熱海市初島内にあるグランピング施設。旧・初島バケーションランド[5]→初島アイランドリゾート[3]。
- PICA富士ぐりんぱ - 株式会社ピカの運営する遊園地、ぐりんぱ内のグランピング施設。旧・キャンピカ富士ぐりんぱ[3]。
- PICA表富士 - 静岡県富士宮市にあるグランピング施設。標高は1200ｍ。旧・表富士グリーンキャンプ場[6]。
- THE GLAMPING箱根十国峠 - 静岡県田方郡函南町にある高規格グランピング施設。富士急行が2022年に伊豆箱根鉄道から買収した十国峠十国鋼索線の通る十国峠山頂エリアに2023年4月1日開業[7]。
神奈川エリア
編集埼玉エリア
編集- PICA秩父
脚注
編集- ^ a b “ピカの企業情報 - PICAコーポレートサイト”. ピカ. 2023年4月30日閲覧。
- ^ “富士山の大自然を「気軽に」「快適に」満喫する、一歩先のアウトドアリゾート 「PICA Fujiyama」(ピカ フジヤマ) ～2018年7月 富士河口湖町にオープン～”. 日刊工業新聞電子版. 2021年5月31日閲覧。
- ^ a b c d e 『4/1〜「PICA」のアウトドアリゾート施設名を統一します』（PDF）（プレスリリース）富士急行株式会社、株式会社ピカ、2019年4月1日。2022年5月11日閲覧。
- ^ “パートナー募集 - PICAコーポレートサイト”. pica-corp.com. 2021年5月31日閲覧。
- ^ 小林希「共栄の道歩むリゾートアイランド 初島（静岡県熱海市）」『SankeiBiz』2021年4月9日。2022年5月11日閲覧。
- ^ “荘厳な富士山を標高1,200mから望む！PICA表富士を堪能しよう！”. キャンプ・アウトドア情報メディアhinata (2019年2月27日). 2021年5月31日閲覧。
- ^ “「THE GLAMPING 箱根十国峠」４／１(土) 箱根熱海エリアにオープン!!”. プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES. 2023年4月6日閲覧。
外部リンク
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